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2023年3月23日【エネルギー】

DNPと島田理化、EV用ワイヤレス給電装置を共同開発

坂上 賢治

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ラックヤードにおける荷役作業中のEVトラックへの給電イメージ

 

大日本印刷(DNP)と島田理化工業は3月23日、EV用ワイヤレス給電の実用化に向けて実証実験装置の共同開発を行ったと発表した。

 

今回の共同開発を通じて両社は、DNPのシート型コイルや島田理化のPWM(Pulse Width Modulation)制御インバータなど、両社が強みとする技術・製品を融合・最適化。

 

これらを実証実験装置として提供する事で、次世代インフラとしてのEV用ワイヤレス給電システムの社会実装に貢献していきたいとしている。

 

 

共同開発した実証実験装置の特長は以下の通り
(1) 採用実績のあるインバータ技術を活かし、高効率・大電力で複数車両への給電に対応。
– 島田理化が誘導加熱装置で長年培ったインバータ技術に加え、独自開発したデジタルPWM制御により、高効率で省エネルギーな大電力の給電を可能にした。
– 実証実験装置は、出力11.1kWのインバータユニットを4台内蔵し、複数車両への個別または同時の給電や、1車両への複数コイル同時給電に対応させていく。

 

 

(2)米国自動車技術会(SAE)規格に準拠し、漏洩磁界の少ない給電や多様な設置レイアウトを実現
– DNPが独自開発したシート型コイルにより、SAEが定める規格(WPT3:11.1kW)に準拠した薄型・軽量かつ漏洩磁界を抑えた給電が可能。
– コイルと給電ケーブルの接合回路の最適化により、最大ケーブル長30mでの給電を実現しており、多様な設置レイアウトに対応できる。

 

今後、両社は上記連携を継続。EV関連企業に対して本装置の利用と実証実験の実施を促進させてていく構え。また同装置は実証実験用として販売し、仕様変更などの個別相談にも対応していくという。

 

装置の基本仕様

項目/PWM制御インバータ
対応規格/SAE:WPT3準拠
サイズ/W800㎜×D500㎜×H1750㎜
周波数/85kHz
出力電力/11.1kW ×4(個別/同時給電)
給電効率/85%以上
入力電源/三相200V(55kVA)
ケーブル長/最大30m
検知機能/車両検知機能搭載

 

項目/シート型コイルユニット(地上側)
対応規格/SAE:WPT3/Z2準拠
サイズ/W750㎜×D720㎜×H65㎜
回路構成/フェライト・コンデンサ含む

 

装置の基本構成

 

実証実験の想定例
タクシープールにおける待機中のEVタクシーへの給電

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。