コンチネンタル・オートモーティブは9月12日（ドイツ・ハノーバー発）、独自調査の「コンチネンタル・モビリティ・スタディー2024」を発表した。同調査によると各国に於いて自動運転トラックに対する高い支持が示され、回答者の大多数が自動運転トラックが、物流業界のドライバー不足を補い、交通渋滞を緩和するだろうと予想した。

この調査は、ドイツ、中国、フランス、日本、アメリカ市場を対象に調査機関infas（インファス）社に委託して実施したもの。そのなかでドイツ国内では、1000人の調査対象者のうち47%が自動運転トラックが近い将来に於いて実現することを想定した。

調査自体は、2024年8月にドイツ、中国、フランス、日本、アメリカの18歳以上約5000人を対象に、個々のモビリティのニーズと希望、及び自動運転トラックといった新技術に対する受容度を確認するべく市場調査会社への調査を委託した。その結果は、各国毎で得られた数値を母集団としている。但し、中国で収集したデータは都市人口が中核となっている。なおコンチネンタル・オートモーティブでは、これら全調査内容を、来たる2024年10月に公開することを予定している。

さてそんな調査から各国に於ける自動運転トラックへの期待値を探ると、アメリカで62%、中国で92%となっており、ドイツでは回答者の約60%が、自動運転トラックを配送ドライバー不足に対処する一つの手段だと見なしている。またドイツでは、そのなかのほぼ半数 (47%) が、自動運転トラックが高速道路の交通流を改善し、将来的には渋滞を減らすことになると考えている。

そんな今回の調査結果に対して、コンチネンタルオートモーティブのフィリップ・フォン・ヒルシュハイト取締役は、「回答者の大多数が既に自動運転トラックの利点を理解しています。

特にドイツでは、長距離を運転するドライバー (100km以上) や比較的若いドライバー層 (44歳まで)達が、自動運転トラックの普及にオープンな姿勢を示していることが判ります。私たちは今後も、この肯定的な意見が更に広がるよう技術開発を進めたいと考えています。

なお多くの国の物流業界は、ドライバーの大幅不足に悩まされている一方で、路上を行き来する商品輸送の需要は高まり続けています。今調査によると、ドイツの2023年段階のトラックドライバー不足は少なくとも7万人で、この不足傾向は年を追うごとに高まっていきます。

そうした環境下で、生身のドライバーが運転するトラックから自動運転トラックへの移行は、フリート事業者にとっても、運用コストと配送時間を大幅に削減する機会を提供することになります。自動運転トラックは、ドライバーの運転時間や休憩時間を監視する必要がなく、道路上を走る時間そのものを大幅に拡大させることが可能になります。

そんな自動運転トラックに係る大きなメリットのひとつは、交通事故の主原因となっているヒューマンエラーを排除し、安全性向上に貢献できる可能性があることです。また自動運転トラックは、環境負荷の軽減にも繋がり、運転の最適化により消費燃料は減少。その結果、CO2排出量の削減目標の達成への道程が、より確かなものとなるでしょう」と述べた。

一方で、ステアリングを握るドライバーがいない大型商用車の安全性について懐疑的な見方を示す傾向も明らかになっている。ドイツ、フランス、アメリカでは、回答者の60〜65%が自動運転の大型トラックに係る安全性の懸念を挙げており、日本では、その値が70%以上となっている。

対して中国では回答者のほぼ半数が、そうした安全性についての懸念を持っておらず、過半数以上 (62%) が自動運転トラックの方が安全だと考える唯一の国となっいる。

そうした各国語に異なるモザイク状態の懸念に対してコンチネンタルオートモーティブのフォン・ヒルシュハイト氏は、「私たちは、世界の人々の安全性に関する懸念を真摯に受け止めています。

全ての道路利用者の安全と保護を、冗長システムで実現させようとしている我々のソリューションは、乗用車向けの自動運転技術開発での成功事例の積み重ねを基盤に、常に飽くなき安全性を追求してきた歴史があります。

今年のIAA TRANSPORTATIONでは、自動運転トラックの中枢神経系と感覚基幹を、センサーとカメラで代替・拡充させた運転者支援システムが、高速道路での車線維持、緊急ブレーキ時、駐車時など、様々な運行環境下で世界のドライバーを支援し続けています」と畳み掛けた。

実際、乗用車分野に於いても運転支援システムの搭載が広く浸透するにつれ、運転支援システムへの寛容性は着実に高まりつあり、それはドイツではその傾向が年を追う毎に顕著となっている。

またコンチネンタルが過去10年間に行ったモビリティスタディーのデータを確認すると、調査対象となった殆どの国で自動運転車に対して肯定的な意見が強まっていることが示されている。

2013年以降、アメリカ、中国、日本でも自動運転が意味のあるものと考える人の割合は大幅に増加。米国では56%と15ポイント増となり、日本と中国での自動運転への支持率は11ポイントへ上昇。2024年には中国で90%、日本は72%に達した。

但し、今後5年から10年以内に自動運転が日常的な使用に適しているかどうかについては各国間で違いも見られる。この期待値は、欧州の調査対象2カ国よりも中国 (82%) 、日本(52%)、米国(51%)が高くなっているが、ドイツとフランスでは微増傾向にある。

それでも2020年以降に登録された新型車を運転するグループでは、47%が自動運転機能を指示しており、ドイツ全体の平均値である約38%を大きく上回っている。総じて運転者支援システムに触れる機会が多かった回答者は、自動運転に対してもよりオープンであり、この相関関係は、自動運転トラック技術が受け入れられるための基盤となる可能性を示唆しているとした。