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2022年9月15日【IoT】

Arm、次世代プロセッサのロードマップを再定義

坂上 賢治

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英Armの日本法人であるアーム株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:内海 弦)は9月15日、クラウドやサーバー、5G などのiTインフラストラクチャ向けプロセッサ「Arm Neoverse」の最新ロードマップと、次世代インフラストラクチャ分野向けの技術動向を発表した。(坂上賢治)

 

 

同社は、これらの発表を踏まえて、世界のパートナーへの迅速かつ継続的なイノベーションサポートをより強力に後押しするとしている。

 

その取り組みに関して同社のインフラストラクチャ事業部門シニア・バイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーのクリス・バーギー氏(Chris Bergey)は、「世界のコンピューティング・インフラストラクチャを再定義し変革するArm Neoverseのパフォーマンス、電力効率、用途特化型の演算、ワークロード・アクセラレーションに対する業界の注目は高まるばかりです。

 

 

私たちは世界最大級のコンピューティング・フットプリントを擁し、あらゆる演算分野を網羅して独自の知見を確立しています。

 

新時代のインフラストラクチャ・テクノロジーには、パフォーマンスと効率性というArmのDNAが必要とされますが、このたびのNeoverseロードマップの拡充によりそれを実現する準備が整い、Armが未来のインフラストラクチャを支える基盤となる事を確信しています」と語った。

 

そのためにArmは、最新版Vシリーズコアと広範な導入実績を持つArm CMN-700メッシュ・インターコネクトを備えたNeoverse V2プラットフォーム(Demeter)を発表。

 

 

このNeoverse V2は、クラウドとHPCのワークロード向けに市場をリードする整数演算性能を提供し、Armv9アーキテクチャの複数のセキュリティ強化機能も導入されるという。

 

実際すでに複数のパートナーがNeoverse V2ベースの設計に着手しているとしており、その一例としてNVIDIAは、データセンターCPUのGrace向けのコンピューティング基盤としてNeoverse V2を活用している。

 

 

Graceは、Neoverse V2の電力効率とLPDDR5Xメモリの電力効率をともに活用する事で、従来型アーキテクチャによるサーバーとの比較で2倍のワットあたり性能を達成する予定だとした。

 

さらに、効率的なパフォーマンスおよびスループットに向けた継続的な投資の一環として、同社は次世代Nシリーズ製品の開発を進めており、パートナーへの提供を2023年に据えた。

 

 

Neoverseプラットフォームは、アクセラレーション対応のインフラストラクチャ・ソリューションのあらゆる製品に対応できるよう特別設計された。用途特化型演算はワークロードの消費電力を削減し、現代のワークロードで求められる高い演算要件に対応する解決策になると話している。

 

 

5G RANとワイヤレス・インフラストラクチャの分野では、消費電力の低減とスループットの向上を通じて先進的なパフォーマンスを実現させていく。

 

 

これによりArmパートナーは、スモールセルからマクロセル、プライベート・ネットワークなど、さまざまなアプリケーションとユースケース向けに製品をカスタマイズ出来るようになる。

 

更に同社は、Ampere AltraベースのHPE Proliant Gen11プラットフォームの提供開始や、VMwareのProject Monterey、RedHatによるOpenShift on Armのサポート、SAP HANAによるクラウド・インフラストラクチャのArmベースAWS Gravitonへの移行など、各種の取り組みを通じて従来型のエンタープライズ領域へも進出していく予定であると結んでいる。

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。