トヨタ自動車、ダイハツ工業、スバル（SUBARU）、スズキ、マツダの国内自動車メーカー5社は４月２７日、次世代の車載通信機の技術仕様を共同開発し、通信システムの共通化を推進することで合意した。

今後5社は、より安全で快適なコネクティッドサービスの早期提供に向け、トヨタが開発した車載通信機技術をベースに、その他4社の技術も盛り込んだ次世代のコネクティッドカー向けシステムを、共同で構築していく。

現在、自動車産業に大きな変革をもたらしているCASE（※）の中で、コネクティッド領域については、クラウドサービスやIoT、ビッグデータ、AI等、通信やデータ側の技術や事業が、急速な発展を遂げている。

一方で、車載通信機の開発は、自動車各社がそれぞれ取り組んでいることから、例えば、遠隔操作機能など、同じコネクティッドサービスを提供する場合でも、各社ごとに異なるアプローチでリソースを投入して開発を進めている。

しかし、コネクティッドサービスの早期提供のためには、「つながるクルマ」の基本機能である車載通信機の開発を協調領域として開発を効率化・加速化し、アプリケーションやサービス面での開発を各社の自社領域と位置づけて、より力を注ぐ必要がある。

そこで今回、国内自動車メーカー5社は、トヨタが開発した車載通信機技術をベースに、スズキ、スバル、ダイハツ、マツダが保有する技術を盛り込みながら、クルマからネットワーク、車載通信機センターまでの接続仕様を共通化する次世代のコネクティッドカー向けのシステムを構築することで合意した。

これにより、車両と車載通信機センター間の通信品質がこれまで以上に安定し、ユーザーとオペレーター間の通話もよりクリアに、接続スピードもより速くなるなど、より快適なコネクティッドサービスを実現。また、各社の開発工数を低減し、システム運用や機能追加を含むバージョンアップなどを簡素化することで、設備や人員などリソースの最適化も図るとしている。

トヨタ、ダイハツ、スバル、スズキ、マツダの5社は、今回合意した共同開発に関して、その他のパートナーとの連携についてもオープンに検討しながら、今後も人々の生活を豊かにするサービスの開発や社会課題の解決に引き続き取り組んでいくとしている。

※）CASE：Connected、Autonomous、Shared & Services、Electricの頭文字をとった造語。自動車業界の大きな変革の背景にある現象を一語で表したもの。