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2025年2月17日【事業資源】

日本ゼオンと横浜ゴム、植物由来エタノールからブタジエン生成へ

坂上 賢治

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瀬戸内海に面した徳山工場の全景

 

植物原料由来などのエタノールから高効率でブタジエンを生成する技術のベンチ設備を導入

 

日本ゼオンと横浜ゴムは2月17日、植物原料由来などのエタノールからブタジエンを高効率で生成する技術を実証するためのベンチ設備をゼオン徳山工場(山口県周南市)内に建設する。同ベンチ設備は、2026年から稼働を開始し、ブタジエンの確保並びに量産に向けた各種データを収集していく。

 

この取り組みは2022年に国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」に採択された2つの研究開発テーマの内のひとつ。

 

日本ゼオンの技術&製品領域

 

日本ゼオンと横浜ゴムは、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人東京科学大学(旧国立大学法人東京工業大学)、および国立研究開発法人理化学研究所の協力の下、2030年代に植物原料などからブタジエン、イソプレンを高効率で生成する2つの技術の社会実装を目指しており、今回のベンチ設備は「エタノールからの高効率ブタジエン合成」に基づくもの。

 

徳山工場の主原料とGPBプロセスと主要製品のむすびつき

 

今回実施する実証実験では、植物原料由来などのエタノールを高効率な触媒によってブタジエンに変換する技術を実証するもので、植物原料由来などの合成ゴムを量産化する技術確立の第一歩となる。

 

ラボ設備で試作したブタジエンゴム

 

上記を踏まえ日本ゼオンは、ベンチ設備で生成したブタジエンからポリブタジエンゴム(ブタジエンゴム)を試作し、横浜ゴムはそのブタジエンゴムを使用したタイヤの試作および走行テストを実施し、大規模実証に向けたデータ収集を行う。

 

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NEDOに採択された2つの研究開発テーマは以下の通り

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1.エタノールからの高効率ブタジエン合成
– 提案企業:日本ゼオン、横浜ゴム
– 再委託・共同実施先:国立研究開発法人産業技術総合研究所
概要:
植物原料由来などのエタノールをブタジエンへ高効率に変換する技術を開発。2030年までにパイロット設備を用いて社会実装のための技術を確立し、2034年に事業化を目指す。

 

 

2.植物原料からのバイオブタジエン・イソプレン製造技術の開発
– 提案企業:日本ゼオン、横浜ゴム
– 再委託・共同実施先:国立大学法人東京科学大学(旧国立大学法人東京工業大学)、国立研究開発法人理化学研究所 

概要:
ゴム・タイヤリサイクル循環における合成ゴム基幹化学品を補完するため、植物原料からブタジエンとイソプレンを直接生産するバイオ技術を開発。2034年に事業化を目指す。

 

NEDOのグリーンイノベーション基金事業
グリーンイノベーション基金事業は、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という国が掲げた目標の達成に向け、エネルギー・産業部門の構造転換や大胆な投資によるイノベーションの加速を視野に経済産業省で設けられた。そんな同基金事業は、これに取り組む企業等に対して10年間、研究開発・実証から社会実装までを継続して支援するもの。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。