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2024年7月25日【ESG】

スバル、ライフセーバーカーで水辺の水難防止活動を支援

坂上 賢治

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JLA「オフィシャルパートナー」としてライフセーバーの監視救助活動を支援

 

SUBARUは7月25日、公益財団法人日本ライフセービング協会(JLA)が実施する「水辺の事故ゼロ」を目指す活動を今年もサポートすることを明らかにした。

 

より具体的には、2020年から続けているJLA「オフィシャルパートナー」としてSUBARU販売特約店を通じて「SUBARUライフセーバーカー」の提供を引き続き行うことにより、ライフセーバーの監視救助活動を支援する。

 

元々SUBARUは、社会への貢献を通じて共感・共生の環を広げる活動として、SUBARU販売特約店と共に「一つのいのちプロジェクト」に取り組んでいる。

 

このプロジェクトは、航空機メーカーのDNAを持ち「人を中心としたモノづくり」のなかで安全を最優先に考え、「いのちを守る」ことを大切にしてきたSUBARUの想いを軸に、地域社会を包括したステークホルダーと共に、そうした想いを社会へ広げる取り組みを重ねてきた。

 

2024年度は、JLAのオフィシャルパートナーとして車両提供台数を拡大。フォレスターなど計35台の車両を全国27社のSUBARU販売特約店を通じて、全国29都道府県のライフセービング協会に「SUBARUライフセーバーカー」として提供する。

 

「一つのいのちプロジェクト」や「ライフセーバーの想い」を動画で紹介

 

この「SUBARUライフセーバーカー」は、地域の巡回や安全指導、ビーチパトロールなどに活用され、全車に小型・軽量のAED(自動体外式除細動器/2024年6月28日~9月2日の期間に使用する提供車両全車にAEDを配備)を配備。

 

 

そうした機能を救命活動に役立てると共に、JLAのインストラクターによる心肺蘇生やAED操作方法といった知識や技能を広めるサポーター講習会(BLS教育体験など/Basic Life Supportの略。心肺停止または呼吸停止に対する一次救命処置を指す)を、SUBARU販売特約店と各地域のライフセービング協会が共催する。

 

また、SUBARUはJLAが2024年7月1日から7月31日までの1カ月間実施している、水難事故の防止に向けて水辺の利用者自身の自助の知識技能として身につけてもらう活動「2024年度 身につけよう Water Safety 月間」普及運動にも後援をしている。

 

SUBARUでは、「笑顔をつくる会社の実現に向けて、SUBARUグローバルサステナビリティ方針のもと、グループ・グローバルで意思を共有しながらサステナビリティを推進。今後もSUBARUは真のグローバル企業として持続的な成長を目指すと共に、愉しく持続可能な社会の実現に貢献していきます」と話している。

 

なお「SUBARU On-Tube」では、「一つのいのちプロジェクト」や「ライフセーバーの想いとライフセーバーカーを紹介するショートムービー」を公開している。

 

 

・ライフセーバーの想い 、ライフセーバーカー

 

 

<SUBARUグループのサステナビリティ>
https://www.subaru.co.jp/csr/

 

日本ライフセービング協会ホームページ
https://jla-lifesaving.or.jp/

 

2024年度 身につけよう Water Safety 月間について
https://jla-lifesaving.or.jp/news/3771/

 

身につけようWater Safety月間とは

溺水事故によって失われた命と溺水事故の悲惨さに想いを寄せ、防止できるこれら悲劇的な事故に対し、世界中でその認識を高める事を目的として毎年7月25日を 「World Drowning Prevention Day」(世界溺水防止デー) とする事が国連総会にて採択された。

 

日本ライフセービング協会では、これを受けて7月「身につけようWater Safety月間」を通じて世界溺水防止デーの啓発活動を実施( https://jla-lifesaving.or.jp/watersafety/world-drowning-prevention-day/ )している。

 

同活動に参加するSUBARU販売特約店

北海道スバル株式会社、青森スバル自動車株式会社、秋田スバル自動車株式会社、岩手スバル自動車株式会社、宮城スバル自動車株式会社、山形スバル株式会社、福島スバル自動車株式会社、新潟スバル自動車株式会社、北陸スバル自動車株式会社、神奈川スバル株式会社、千葉スバル株式会社、東京スバル株式会社、静岡スバル自動車株式会社、名古屋スバル自動車株式会社、大阪スバル株式会社、京都スバル自動車株式会社、兵庫スバル自動車株式会社、広島スバル株式会社、山陰スバル株式会社、岡山スバル自動車株式会社、山口スバル株式会社、東四国スバル株式会社、福岡スバル株式会社、西九州スバル株式会社、大分スバル自動車株式会社、南九州スバル株式会社、沖縄スバル株式会社

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。