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2025年3月11日【ESG】

シェフラー、初のCSRDに準拠したサステナ報告書を発行

坂上 賢治

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シェフラーグループは、「サステナビリティ」を包括的かつ最重要テーマとして位置づけ、バリューチェーン全体で環境的・社会的責任を果たす「2024年度サステナビリティ・ステートメント」の発行した。

 

同ステートメントは、欧州サステナビリティ報告基準(ESRS: European Sustainability Reporting Standards)に準拠して作成されている。

 

発行にあたりシェフラーのクラウス・ローゼンフェルドCEOは、「ヴィステコとの合併後も、サステナビリティがシェフラーの最優先事項であることに変わりはありません。

 

当社は企業としての責任を果たし、お客様やパートナー各社と共に、持続可能な事業を可能にする解決策を追求し続けます。透明性は当社にとって特に重要であると考えています。シェフラーグループ全体の報告プロセスは、欧州の統一要件に一貫して準拠しています」と述べている。 

 

なお2024年10月1日付けでヴィステコ・テクノロジーズ・グループAGのシェフラーAGへの合併は完了しており、サステナビリティ・ステートメントの大半は、それ以前のシェフラーグループのサステナビリティ・パフォーマンスに基づいた内容となっている。

 

合併によりヴィステコ・テクノロジーズ・グループAGが存在しなくなったことに伴い、ヴィテスコ・テクノロジーズのデータは第4四半期からシェフラーのサステナビリティ・ステートメントに統合されている。

 

環境分野でサステナビリティ戦略を着実に実行してきた実績が評価され、シェフラーは2024年のサステナビリティ評価およびランキングで高スコアを獲得している。例えば、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体CDPによる最新の評価結果にも、同社のサステナビリティ・パフォーマンスに対する高い評価が反映されている。

 

具体的には「気候変動」分野で「A」、「水セキュリティ」分野で「A-(マイナス)」をそれぞれ獲得した。これにより、シェフラーは今回も、最上位の「リーダーシップレベル」のスコアを獲得した企業として評価を受けた。

 

もう1つの事例が、ドイツを代表する日刊経済専門紙「ハデルスブラット」が主催する「2024 Global Transition Award」の受賞にある。シェフラーのクライメートパフォーマンスの実績と目標が評価された他、パリ協定の「1.5℃目標」の達成に向けた積極的な貢献が認められたことが今回の受賞に繫がったとししている。

 

なおシェフラーグループのサステナビリティ・ステートメントは、2024年のグループの主な取組みや活動の進展などについて、具体的な指標や目標と共に情報を提供。ステートメントのデジタル版は下記サイトよりダウンロードできる。

 

2024年度年次報告書( 英語版 / 2024年度より、同社のサステナビリティレポートは年次レポートに統合された )

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。