NEXT MOBILITY

MENU

2025年3月24日【人事】

英JLR、次世代EVづくりに貢献する技術者獲得に意欲

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

JLR(ジャガー・ランドローバー)は3月20日(英国ゲイドン発)、ウェスト・ミッドランズの主力拠点に欠かせない約150名の技術者を新規雇用すると発表した。

 

今回、募集の対象となるエンジニアリング人材は、予てより同社が掲げてきた〝REIMAGINE(リイマジーン/新想像)〟戦略の中核技術を託せる人員であり、ロボット、自動溶接装置、レーザー接合システムなど、JLRの最先端の製造領域を担い、2020年代末までに全ブランドでBEVをラインアップする目標を推し進めることに期待を寄せている。

 

150名のうち50名はJLRのソリハル工場で、RANGE ROVER初となるBEV〝RANGE ROVER ELECTRIC〟の生産のための先端設備のメンテナンスを担当する。残りの100名は、ウルヴァーハンプトンにあるJLRの電気推進製造センター(EMPC)に配属される。この施設は同社の英国に於ける産業拠点としての役割を担っており、新規人材はJLRの次世代EV用のバッテリーパックや電気駆動ユニット(EDU)の製造に係る高度な機械のメンテナンスを担当する。

 

ちなみにJLRの〝REIMAGINE〟戦略は、未来志向の電動モダンラグジュアリーを実現することを目標としており、より具体的には、来たる2039年までにサプライチェーン、製品、オペレーションの全てを通じてカーボンネットゼロ(排出ガス量実質ゼロ)を目指すべく事業変革に取り組んでいる。

 

 

そうしたなかで新たな人材獲得に取り組むJLRのインダストリアル・オペレーション担当エグゼクティブ・ディレクターのナイジェル・ブレンキンソップ氏は、「人材と最新技術への投資は、〝REIMAGINE〟戦略の一環となるものです。未来に向けて工場の変革が順調に進行しているなか、私たちはこのような成長を支えるために、持続可能なイノベーションについて情熱を注いでくれる優秀な技術者を求めています。

 

新規採用活動と共に、JLRは「Future Skills Programme(フューチャー・スキルプログラム)」として、電動化に向けた従業員のスキルアップも急速に進めています。現在では、2万人以上の従業員とパートナーが電動化とデジタルスキルに関するトレーニングを受けています。

 

 

この取り組みは、JLRが産業フットプリント、車両プログラム、自動運転、AI、デジタル技術、そして人材スキルを変革するために実施している年間30億ポンドの継続的な投資がベースとなっています。

 

この投資により、ソリハル、ヘイルウッド、ウルヴァーハンプトンの製造施設を根本的に変革し、EVとその部品の生産体制を整えることができました。また、内燃機関やハイブリッドエンジンの並行生産も可能です。

 

JLRが今後導入するRANGE ROVER初のBEV〝RANGE ROVER ELECTRIC〟のウェインティングリストは現在、57,000にものぼります。ソリハル工場では〝RANGE ROVER ELECTRIC〟の他、新生JAGUAR のモダンラグジュアリーなEV3車種のうち、最初のモデルとなる4ドアGTの製造も担うことになります」と話している。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。