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2025年2月7日【ESG】

日産自動車、日本市場でCO2を削減したグリーン鉄の採用拡大

坂上 賢治

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写真は、グリーンスチールを使用している「セレナ」の日産自動車九州の車体工程

 

日産自動車は2付く7日、日本市場で製造時のCO2排出量を削減したグリーン鉄鋼板の採用を拡大する。これにより同社によると2025年度に日本で生産する車両全体の鋼板使用量に占めるグリーン鉄は2023年度比で約5倍に増加する見込みという。

 

日産は、2030年までに製品のライフサイクル*1全体でのCO2排出量を30%削減し、2050年までにカーボンニュートラルを実現することを目指しており、この目標を達成するため素材の調達段階から脱炭素に向けた取り組みを強化している。

 

特に鉄の製造では、発生するCO2の多くが高炉で鉄鉱石を還元するプロセスに由来する。ゆえにグリーン鉄の調達では、原料を鉄鉱石から低炭素還元鉄に置き換えることでCO2排出量を削減したり、生産方法そのものを高炉製法から電炉製法に切り替えることで製鉄時のCO2排出量の削減に取り組んでいる。

 

今日、車両の鉄部品は全重量の約60%を占めており、2050年までにクルマのライフサイクル全体でカーボンニュートラルを実現するためには、製造プロセスからCO2排出量を削減したグリーン鉄の採用を促進する取り組みが不可欠だ。

 

そこで日産は2023年より株式会社神戸製鋼所の「Kobenable® Steel」を採用するなど、日本市場で、いち早くグリーン鉄の導入に取り組んできた。そうしたなかで今回は新たに日本製鉄の「NSCarbolex® Neutral」、JFEスチール株式会社の「JGreeX®」、ポスコ社のCarbon reduction allocated steelを採用。グリーン鉄の使用量を大幅に拡大させていく予定。なお、これらのグリーン鉄は、製造時のCO2排出量をマスバランス方式で削減しているものとなる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。