川崎重工業は5月10日、2021年度連結決算を発表した。それによると、売上高が1兆5008億円（前年度比0.8％増）、営業利益が458億円（前年度は53億円の赤字）、当期純利益が218億円（同193億円の赤字）と業績が大きく回復し、黒字転換を果たした。モーターサイクル事業が大幅に増収増益となり、懸案だった車両事業も赤字から脱却した。（経済ジャーナリスト・山田清志）

2021年度決算実績

車両事業が5年ぶりに黒字化を果たす

「2021年度は昨年10月1日付でモーターサイクル、鉄道車両事業の新会社、カワサキモータース、川崎車両がそれぞれスタート。モーターサイクルでは、物流混乱や部品不足といった問題が生じたものの、アジャイルな意志決定の基づく的確な対策、また旺盛な需要の波にも乗り、史上最高益となった。車両についても、分社化を通じて経営改善が進んだこともあり、5年ぶりの黒字化を果たすことができた。そして、将来、当社の中軸を担う水素関連についても、さまざまな進捗が見られた」と橋本康彦社長は2021年度を振り返った。

セグメント別に見ると、航空宇宙システム事業は売上高が前年度に比べ21.0％減の2982億円だった。防衛省向けや民間航空機向け分担製造品が減少したことに加え、収益認識会計基準等の適用による民間航空エンジン分担製造品の減少が響いた。営業損益は、減収はあったものの、民間航空機向け分担製造品や民間航空エンジン分担製造品における収益性の改善などにより、219億円改善して97億円の赤字だった。

2022年度見通しについては、民間機向け航空エンジンおよび防衛省向けの増加により、売上高が21年度比17.3％増の3500億円、営業損益は増収および運行時間の回復に伴う民間機向け航空エンジンの採算改善により、112億円の増益と15億円の黒字を見込む。黒字になるのは19年度以来3期ぶりだ。引き続き固定費構造の見直しや生産革新活動による棚卸資産圧縮を促進するなど財務基盤の強化を図っていく計画だ。

車両事業は売上高が米国向け車両の増加はあったものの、その他地域向け車両が減少したことにより前年度比4.9％減の1266億円だった。営業損益は減収だったものの、コロナ影響の縮小などによる海外案件の採算性が上がり、78億円改善して32億円の黒字となった。5期ぶりの黒字でようやくトンネルを抜けたといった感じだ。

2021年度セグメント別決算実績

22年度の見通しは売上高が前年度比10.5％増の1400億円、営業利益は3億円増とほぼ横ばいの35億円を見込む。前年度に引き続いて北米向け車両の増加が牽引する。具体的な取り組みとして、顧客に信頼される品質レベルの達成と、部品・サービスの拡販や保守分野の事業拡大を目指す。

日豪水素サプライチェーンの実証試験で往復航海に成功

エネルギーソリューション＆マリン事業は、売上高が7.0％（222億円）減収の1973億円、営業利益が89.3％（91億円）減の11億円だった。2月時点の公表値が10億円の赤字予想だったので、何とか赤字を免れたわけだ。船舶海洋事業における防衛省向け潜水艦工事量の減少や、エネルギー事業におけるガスタービンコンバインドサイクル発電プラントの減収が響き、おまけに原材料価格の上昇などで減益となった。

22年度の見通しは、売上高が前年度比10.9％増の3300億円、営業利益が約2.3倍の25億円。エネルギー事業の増加や船舶海洋事業の工事量増加などにより増収となり、採算性も改善して増益となる予想だ。特に同事業では、水素エネルギー普及を見据えた技術開発に力を入れている。

「現在手がけている日豪水素サプライチェーンの実証試験で、当社が建造した液化水素運搬船『すいそふろんてぃあ』が液化水素を積載して日豪間の往復航海に成功した。さらに商用化実証に向けて、NEDOのグリーンイノベーション基金から総額2600億円の補助金が採択された」と橋本社長は話す。

2022年度業績予想

精密機械・ロボット事業は、売上高が4.9％増の2526億円、営業利益が18.5％増の166億円だった。半導体製造装置向けをはじめとする各種ロボットが増加し、為替が円安で推移したことで増収増益を果たした。

22年度の見通しは、売上高が6.8％増の2700億円、営業利益が20.4％増の200億円。一般産機向けロボットの増加および先進国建機市場向け油圧機器の増加により、増収増益を見込む。具体的な取り組みとして、建設機械の電動化・自動化に向けた技術開発を進めていくほか、燃料電池車用高圧水素ガスバルブ・水素供給システム・油圧式水素圧縮機の開発も推進する。

22年度もモーターサイクルとロボットが牽引役に

モーターサイクル＆エンジン事業は、売上高が北米向け二輪車、汎用エンジンの増加に加え、欧州向けや東南アジア向け二輪車も増加して前年度に比べて33.0％増の4479億円。営業利益は、原材料や部品の価格上昇があったものの、増収と為替の円安により約3.2倍の373億円と大幅な増益となった。

22年度の見通しについては、売上高が11.6%増の5000億円、営業利益が20.6％増の450億円。北米向けオフロード四輪車や汎用エンジンの増加などにより増収増益を見込む。今年度の具体的な取り組みとして、市場の要求に最大限応えるために生産計画達成に向け総力を挙げる。

2022年度セグメント別業績予想

ただ、半導体不足などを背景とするサプライヤーの供給不足や物流混乱により計画通りに生産できない場合は、入手可能部品に応じて生産・販売計画の変更を迅速に行うそうだ。また、脱炭素・電動化に対応するため、ハイブリッドモデルの開発や、ヤマハ発動機と水素エンジンの共同研究について検討を開始する。

このようなセグメント状況を踏まえ、会社全体の22年度通期業績見通しは売上高が1兆6800億円（前年度比11.9％増）、営業利益が610億円（同33.1％増）、当期利益が290億円(同33.0％増)を見込む。

「売り上げ利益ともに2021年度より増収増益、配当も50円を見込んでいる。収益の中心はグループビジョン2030で計画したとおり、モーターサイクルや精密機械・ロボットといった量産系事業が占めることになるが、受注事業も航空需要の回復により航空宇宙が黒字転換を見込むなど、緩やかに採算性が回復する」と橋本社長は説明していた。