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2025年3月21日【企業・経営】

BYD、「スーパーeプラットフォーム」技術を発表

坂上 賢治

 

BYDは、EVの充電速度をガソリン車の給油速度と同等にする「油電同速」の実現に向け、新プラットフォーム「スーパーeプラットフォーム(Super e-Platform)」を発表した。

 

このプラットフォームは、1秒あたり2kmの航続距離に相当する超高速充電を行う「フラッシュ充電」を実現し、5分間で最大400km分の充電を可能とすることで、EV充電に関するこれまでの課題を大幅に改善するという。

 

スーパーeプラットフォームの主な技術革新

 

(1)世界初の量産乗用車向け「全域キロボルト高電圧アーキテクチャ」
スーパーeプラットフォームは、世界初の量産乗用車向け「全域キロボルト高電圧アーキテクチャ」を採用。バッテリー、モーター、電源システムなど、車両全体で最大1,000V級の高電圧に対応し超高速充電が可能となる。

 

(2)「フラッシュチャージバッテリー」で最大1,000Aの充電電流と10Cの充電レートを実現
新たに導入した「フラッシュチャージバッテリー」は、正極から負極まで超高速イオンチャネルを備え、最大1,000Aの充電電流と10Cの充電レートを実現したという。これにより、従来のEVバッテリーよりも大幅に高速な充電を可能にする。

 

(3)SiC(シリコンカーバイド)パワーチップの採用
BYDは業界初となる量産型自動車用の「SiCパワーチップ」を開発。これにより、最大1,500Vの高電圧環境下で効率的な電力制御が可能となったとしている。量産車としては最高水準の1メガワット(1,000kW)の充電出力を達成し、1秒あたり2kmの航続距離に相当する充電を実現している。

 

(4)最高速度300km/h超を達成する高性能モーター
スーパーeプラットフォームに搭載されるモーターは、単体で最大580kWの出力を発揮し、最高回転数30,000rpmを実現。これにより、中国市場向けの「HAN L(ハン エル)」と「TANG L(タン エル)」では、最高速度300km/h超を達成している。

 

中国全土に4000ヵ所以上のメガワット級フラッシュ充電ステーションを展開

 

BYDは、スーパーeプラットフォームの性能を最大限に活かすため、業界初となる「フル液冷メガワット級フラッシュ充電ターミナルシステム」を開発。このシステムは、最大1,360kWの出力を可能にし、既存の充電インフラをアップグレード可能な「デュアルガン充電」技術を採用しているという。

 

またBYDは中国全土に4,000ヵ所以上のメガワット級フラッシュ充電ステーションを展開する計画。これにより、EVユーザーがガソリン車並みの利便性を享受できる超高速充電環境を整備し、充電に対する不安を解消することを目指すとしている。

 

なお今後の展望として同社は、スーパーeプラットフォームとメガワット級充電インフラの組み合わせにより、EVの普及をさらに加速させ、中国が世界の電動化をリードする役割を強化していく考えとした。

 

BYD会長兼社長の王伝福は、「EVユーザーの充電に対する不安を完全に払拭するためには、ガソリン車並みの補給スピード、すなわち油電同速を目指すことが重要」と述べ、今後の技術革新への意欲を示した。なお 「スーパーeプラットフォーム」は、中国国内販売モデルに搭載予定で、現時点では輸出仕様には適用されないと結んでいる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。