BRINとの調印式の様子

ブリヂストンは9月13日、内閣府が推進するバイオ戦略に基づき認定を受けた地域組織の福岡バイオコミュニティ（久留米リサーチ・パークを事務局に新産業の創出、バイオ関連企業・研究機関等の集積を目指す）が実施するプロジェクトに参画。

九州大学とインドネシア国家研究イノベーション庁（Badan Riset dan Inovasi Nasional、以下BRIN）と共同で、パラゴムノキの根白腐病に対する予防技術を開発し、天然ゴム農園の生産性向上に貢献する研究を開始した。

この取り組みは同社に於ける商品を「創って売る」、「使う」、原材料に「戻す」というバリューチェーン全体で、カーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミー、ネイチャーポジティブとビジネスを連動させ、天然ゴムの持続可能な利用に係るネイチャーポジティブへの貢献に挑戦するもの。

そもそも天然ゴムはタイヤを生産する上で不可欠な再生可能資源であり、その栽培では、600万人以上の人々の生計を支えている。しかし、天然ゴムを抽出するパラゴムノキには、原因菌による根白腐病という病害がある。しかし発症が見つけにくいことから天然ゴムの持続的な安定供給上での課題となっている。

そこで九州大学とBRINが、植物内や土壌中にある原因菌の繁殖を抑制する微生物や物質の候補を選定し、ブリヂストンがインドネシアの自社農園で感染予防技術の実証を行う。

今後2030年までに予防技術を確立させ、将来的には同予防技術で培ったノウハウを小規模農家へ展開・運用することで、小規模農家の生生活の質の向上に貢献しつつ、天然ゴムの持続可能なサプライチェーンの強化を目指す。