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2024年6月28日【ESG】

ブリヂストン、統合報告2024を発行

坂上 賢治

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ブリヂストンは6月28日、自社の中長期的な企業価値向上に向けた取り組みを、ステークホルダーに対して包括的に伝えるべく、「Bridgestone 3.0 Journey Report(統合報告2024)」発行・公開した。

統合報告2024の主な内容は以下の通り

 - Global CEOコミットメント
 - 中期事業計画(2021-2023)- 21MBP総括
 - 中期事業計画(2024-2026)- 24MBP
 - 24MBP ビジネス具体化シナリオ
 - 持続的なサステナビリティ価値創造の基盤構築
 - 財務戦略
 - 信頼の醸成/ガバナンス
 - 財務/非財務・未財務データ

 

 

この〝Bridgestone 3.0 Journey Report(統合報告2024)〟について同社グローバルCEOの石橋氏は、「2024年の統合報告に於いては、24MBPに沿って、サステナブルなソリューションカンパニーへの変革に向けた想いや取り組みの進捗を、ステークホルダーの皆様へ具体的且つ包括的にお伝えします。

 

皆様に変革の道筋をクリアにお示しすることで、持続可能な社会の実現を支えるジャーニーを共に歩む切っ掛けとできることを願っています。

 

ブリヂストンは、〝Passion for Excellence〟を追求しながら、24MBPにおいて実行と結果に拘ることで、持続的な価値創造基盤の構築へ弛まず挑戦していきます」と話している。

 

統合報告2024の概要は以下の通り

 

【中期事業計画(2024-2026)- 24MBP】
中期事業計画 (2021-2023)を総括した上で、「2030年 長期戦略アスピレーション(実現したい姿)」を北極星・道筋とした24MBPにおける価値創造について、前提となる事業環境認識、グローバル経営リスク対応、グローバル経営指標、効果と効率を最大化するシン・グローカル経営体制などの全体像を紹介

 

【24MBP ビジネス具体化シナリオ】
24MBPでは、「良いビジネス体質を創る」、「良いタイヤを創る」、「良いビジネスを創る」、「良い種まきを実施し、新たなビジネスを創る」の4つで構成されるビジネス具体化シナリオに沿って、価値創造へよりフォーカスしていくことを紹介している。

 

良いビジネス体質を創る:24MBP初年度の最優先課題として、ブリヂストンDNA「品質へのこだわり」、使命として位置付けた「最高の品質で社会に貢献」、それらを反映した「ブリヂストン独自のデミング・プラン」をグローバルで再確認・再浸透させるべく、今後に向けた価値創造の基盤となる取り組みを紹介している。

 

良いタイヤを創る:ブリヂストン独自の”新たなプレミアム”と位置付ける商品設計基盤技術「ENLITEN®」と、ビジネスコストを低減するモノづくり基盤技術BCMA(Bridgestone Commonality Modularity Architecture)を融合させることで、価値創造を加速する取り組みを紹介している。

 

良いビジネスを創る:バリューチェーン全体に於けるビジネスコストダウンや、チャネル力強化を通じたシン・プレミアムタイヤビジネスモデルの確立、サステナブルなプレミアムブランドの構築を進めることで、社会価値と顧客価値の創造を加速し、競争優位の獲得および企業価値の向上につなげる取り組みを紹介している。

 

良い種まきを実施し、新たなビジネスを創る:断トツ商品の価値を増幅するべく、トラック・バス系、鉱山、航空ソリューションでのモビリティテック事業の構築に向けた取り組みを紹介。

 

「新たな種まき」と位置付ける探索事業として、リサイクル、空気充填が要らない次世代タイヤ「AirFree®」、月面タイヤやソフトロボティクスなど未来へ向けた価値創造について多様な事例を紹介している。

 

【持続的なサステナビリティ価値創造の基盤構築】
商品を「創って売る」、「使う」、原材料に「戻す」という、バリューチェーン全体でのカーボンニュートラル化、サーキュラーエコノミーの実現とビジネスを連動させる独自のサステナビリティビジネスモデルの確立に向けた取り組み。ネイチャーポジティブに向けた活動の進捗、ビジネス具体化シナリオと連動したサステナビリティ価値創造について紹介している。

 

【財務戦略】
財務ターゲットとして、最重要経営指標と位置付けるROICを意識する経営、ROEなどのグローバル経営指標や事業ポートフォリオ・エリア別の財務ターゲット、設備投資や戦略リソースの事業ポートフォリオ別配分などについて紹介している。

 

【信頼の醸成】
持続的な価値創造を支える基盤として、統合報告を起点としたステークホルダーエンゲージメントや地域共生の取り組みを通じた社会との信頼の醸成、人権の尊重や天然ゴムバリューチェーンにおける活動など、サステナビリティ優先課題への取り組みを紹介
している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。