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2024年7月2日【ESG】

ブリヂストン、パリ・オリパラ2024の大会運営に貢献

坂上 賢治

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ブリヂストンは、パリ2024オリンピック・パラリンピック競技大会のワールドワイドパートナーとして、タイヤ供給などを通じ、サステナブルな大会運営に貢献する。より具体的には、大会公式車両の一部へのタイヤ供給、当社タイヤサービスネットワークを活用したタイヤ関連サービス提供など通じてサステナブルな大会運営に貢献する。

 

ブリヂストンの主な取り組みは以下の通り

 

• パリ2024の大会公式車両の一部へプレミアムタイヤを供給する他、メンテナンスなどのタイヤ関連サービスを提供する。
• 大会を支える大会公式車両のドライバーへ交通安全教育を実施する。
• 大会の他パートナーと協力しインクルーシブでサステナブルな移動をサポートする。
• パリ2024に出場を目指すアスリートに高性能なゴルフ用具・パラスポーツ用機材を提供する。

 

1.大会公式車両へのタイヤ供給と車両整備サービスの実施
ブリヂストンは、オリンピック・パラリンピックの公式タイヤサプライヤーとして大会公式車両の走行を支援するため、トヨタ自動車が提供するモビリティ1,000台以上にプレミアムタイヤを供給する。

 

この支援では、EV時代に対応する「ENLITEN®( エンライトン )」技術を投入したタイヤ「TURANZA 6( トランザ シックス )」と「ALENZA 001( アレンザ ゼロゼロワン )」を供給する。

 

またロードコースイベントのサポートで使用される20台以上のモーターサイクルにもプレミアムタイヤを供給する。これには川崎重工業が開発した「水素エンジンバイク」の試作車2台も含まれる。

 

ブリヂストンのタイヤサービスネットワークのSpeedyとFirst Stopは、パリ2024の会場全域30か所以上にタイヤ・サービスセンターを有しており、大会を支える3,000台近くの車両にタイヤ検査やタイヤ関連サービスを提供する。なおSpeedyでは、フロントガラスの修理・交換などのガラス関連サービスも行う予定。

 

2.パリ 2024 を支えるドライバーへの交通安全教育
パリ2024を支える大会公式車両のドライバーには一連の研修の受講が義務付けられており、ブリヂストンはその一部としてeラーニング形式の教育プログラムを開発・交通安全の推進を図る。

 

大会公式車両を運転する約4,000人のボランティアドライバーには、今大会でハンドルを握る前に研修を修了することが求められねる。研修プログラムでは、車両の安全性と走行性能におけるタイヤの重要な役割について学ぶ他、タイヤ表面の溝のチェックや適切な空気圧を保つためのタイヤメンテナンスについても学ぶ。

 

3.持続可能な移動の実現に向けた協働支援
ブリヂストンは、完全電動化された大会公式車両へのサポートに加えて、トヨタ自動車の提供する燃料電池自動車( FCEV )や、インクルーシブなモビリティにもタイヤを供給する。

 

トヨタ自動車の燃料電池自動車( FCEV )「MIRAI」500台と燃料電池バス2台分に加え、大会中にアスリート、スタッフ、ファンの移動をサポートするトヨタ自動車の CO2を排出しない BEV「APM」( Accessible People Mover )250台分のタイヤなど新機軸のイノベーションを取り入れたモビリティへの支援を行う。

 

APMは車いすなど身体に不自由のある全アスリート・大会関係者・大会ボランティア並びに観客などの会場内の移動をサポートするモビリティで、転がり抵抗が低い「ECOPIA EP150」(エコピア イーピーイチゴーマル)タイヤを装着する。

 

また自動車以外の持続可能な代替交通手段も支援する。具体的には、パリ2024の会場とオリンピック・パラリンピックの選手村で使用する自転車を600台以上提供する予定。車を使う必要がない場合、アスリート、ボランティア、スタッフには便利で効率的な移動手段として自転車を利用して貰う。提供する自転車のうち約500台はパリ2024大会の閉幕後に地域団体に寄付する。

 

4.オリンピック・パラリンピックアスリートに高性能スポーツ用具を提供
今大会に出場するオリンピック・パラリンピックアスリートに対し、男子・女子ゴルフ競技では、大会のゴルフ練習場にゴルフボールを約3,500個提供する。更にパリ 2024パラリンピックに出場する米国と日本の多数のパラアスリートが、ブリヂストンが提供するゴムソールなどの機材を使用する予定。

 

こうした取り組みについてBSEMEA( ブリヂストン ヨーロッパ )のManagement Board Chair 兼 Group Presidentを務めるLaurent Dartoux氏( ローラン・ダルトー )は、「オリンピック・パラリンピックは、湧き上がる感情とパフォーマンスで世界中の人々の心をひとつにし、感動を与える強力なプラットフォームです。

 

私たちがオリンピック・パラリンピックへの支援活動を行う目的は、〝最高の品質で社会に貢献〟というブリヂストンの使命に加え、企業コミットメント〝Bridgestone E8 Commitment〟とも一致します。ブリヂストンはパリ2024への支援を通して、従業員や地域社会とも同じ価値観を共有していきたいと考えています。

 

私たちは、持続可能な最高のパフォーマンスへのコミットメントを実証する製品、サービス、ソリューションの提供を通じて、アスリートと大会運営を支援できることを誇りに思っています。私たちにとって本当に大切なことは、これから何世代にも亘って、全ての人たちの最高を支える存在であり続けることだと考えています」と述べている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。