日本のボッシュ・グループ、２０２３年業績で２桁増の成長を目指す

ボッシュは６月８日、オンラインで「ボッシュ・グループ年次記者会見」を開き、日本のボッシュ・グループの２０２３年業績見通しで２桁増の成長を見込んでいると表明した。インフォテイメントシステムなどの新規製品が寄与し、２２年対前年比１５％増の売り上げを達成したことから、引き続き高成長を目指す。（佃モビリティ総研・松下次男）

２０２３年のボッシュ・グループ年次記者会見にはクラウス・メーダー社長とクリスチャン・メッカー副社長が登壇。メーダ―社長が工場のグリーン電力化などの取り組みを述べた後、メッカ―副社長がグループの業績や展望をスピーチした。

それによるとグローバルのボッシュ・グループは２０２２年、売上高が前年比１２％増の８８２億ユーロを達成し、ＥＢＩＴ（支払金利前税引前利益）は３８億ユーロだった。

これに対し、日本のボッシュ・グループは２０２２年、売上高が３４００億円となった。

横滑り防止装置（ＥＳＣ）に加え、インフォテイメントシステムや日本で製造開始した電動ブレーキブースターの「ｉＢｏｏｓｔｅｒ」などの幅広い製品群が寄与し、自動車の生産台数が横ばいだったにも関わらず２桁成長を達成した。引き続き、こうした製品群が成長をけん引するとみている。

自動車関連事業を再編し、テクノロジーとソリューションをワンストップで提供

一方で、自動車産業を取り巻く環境が大きく変化していることから、市場のニーズに合わせて自動車関連事業を再編し、「カスタマイズしたテクノロジーとソリューションをワンストップで提供する」と表明した。

メッカ―副社長によると、将来の車両アーキテクチャは先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）、モーション、エネルギー、ボディ＆コンフォート、インフォテイメントの５つの主要領域から成り、これらが個々のデバイスだけでなく、クラウドとつながり、ソフトウェアの重要性がますます高まると話す。

自動車関連事業の再編は、こうした変化に対し高度な柔軟性や領域横断的なコラボレーションが必要になると判断、実行するものだ。

事業活動では、ドライバーの操作に応じて車両の望ましい挙動を予測し、ブレーキやシャシー、ステアリング、パワートレインなどの各アクチュエーターを狙い通りに作動させる「ビークルダイナミックスコントロール２・０」を搭載した次世代ＥＳＣを２０２３年後半から量産開始すると公表した。

日本でも次世代ＥＳＣを搭載したプロトタイプの試乗会を女満別のテストコースで実施。これを踏まえ、複数の日本車メーカーとビークルダイナミックスコントロール２・０を搭載した次世代ＥＳＣを開発中という。

ＳＤＶの標準化を目指すモビリティ・システム・アーキテクチャを提唱

また、ソフトウェアに関連する取り組みではソフトウェア・ディファインド・ビークル（ＳＤＶ）実現に向けて、「モビリティ・システム・アーキテクチャ（ＭＳＡ）」を提唱する。

ＳＤＶでは将来、自動車がインターネットとつながることで、車両購入後も車載ソフトウェアを更新し、後から新しい機能がつけられるような開発が進む。

しかし、現状は独自の規格やルールでアプリケーションソフトウェアの開発が行われていることから、それぞれ膨大な開発コストがかかり、他の自動車に応用できない、他のサービスと連携できないなどの再利用性の低さが課題と指摘する。

そこでボッシュはアーキテクチャの概念を自動車の外、クラウドまで拡張したＭＳＡを提唱。例えば、ある自動車が道路上でスリップした際、その場所、時間などの情報がクラウド上で他メーカー車の運転手とも共有されれば、周辺を走るクルマが危険な個所を避けることが可能になる。

新本社に併設する都筑区民文化センターの施設名に「ボッシュホール」を提案

ボッシュはこうしたＭＳＡの考えに基づいて、アプリケーションソフトウェアの設計や実装方法のオープン標準化の取り組みを促進させたいと話す。

電動化では、小型商用車向けに電気モーターとインバーターを統合した新しいドライブユニット「ｅＤＭ」に生産を開始し、２０２２年から日本の自動車メーカーの商用モデルに搭載、供給する。

さらに複数の機能を統合した「Ｘｉｎ１」ｅアクスルについても対応を進めていると述べた。

２０２４年竣工予定の新本社・新研究開発施設についてはほぼ「予定どおりの進捗」と述べ、完成後は東京・横浜エリアに点在している事業部およびグループ企業を集約。開発分野についても横浜市都筑区にある既存の研究開発施設との２か所で協業、連携が進み、開発体制が強化できるとした。

また、メーダ―社長は新社屋に併設する都筑区民文化センターの施設名に「ボッシュホール」を提案していることを明らかにした。