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2025年3月5日【事業資源】

BASF、有機廃棄物由来の新高性能プラスチックを提案

坂上 賢治

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世界初のバイオマスバランス・アプローチによるポリエーテルスルホン(PESU)

 

Ultrason®ブランドを冠する世界初の「PESU樹脂」の提供を開始へ

 

BASFのパフォーマンスマテリアルズ事業本部は3月5日( 独・ルートヴィッヒスハーフェン発 )、高性能熱可塑性プラスチックを必要とするすべての産業向けに、Ultrason®ブランドを冠する世界初の「PESU( ポリエーテルスルホン )樹脂」の提供を開始する。

 

このUltrason®は、ポリエーテルスルホン(Ultrason® E)、ポリスルホン(Ultrason® S)、ポリフェニルスルホン(Ultrason® P)から成るBASFによる樹脂製品群の商標名。

 

これらの高性能熱可塑性樹脂は、耐久性と安全性が求められる膜ろ過、家庭用品、ケータリング用品、自動車産業部品、航空宇宙産業部品等で活用されている。いずれも優れた特性により耐熱樹脂、セラミック、金属の代替として利用できるという。

 

なかでも今回、提供が開始されるポリエーテルスルホン樹脂( Ultrason® E 2010 )は、化石資源の代替、温室効果ガスの排出削減、再生可能な原料の利用拡大に大きく貢献する新素材だ。

 

低PCFでありながら、性能や品質を損なわず、新工場などの追加投資も不要

 

その用途は、大人や赤ちゃん用の再利用可能な樹脂ボトル、電子レンジ用の食器、家電製品、自動車用燃料部品、医療機器、電気・電子( E&E )製品のコネクター、家電製品など、日常生活で使われる多くの用途に応えられ、医療、水道・衛生など様々な業界で競合他社製品との差別化を図れる素材としている。

 

また事業上に於けるサステナビリティ目標の達成にも役立ち、材料の性能や品質を損なうことなく、新たな加工ラインへの追加投資も不要だ。

 

そんなPESU樹脂( Ultrason® E 2010 )は、再生可能な有機廃棄物由来なものであり、それはISCC PLUS( アイエスシーシー プラス )認証( バイオマスやリサイクル原料などの持続可能性を国際的に認める制度 )に従って温度と化学物質に対する優れた耐性を備えた製品として取り扱われる。

 

また製品製造では、ドイツのルートヴィッヒスハーフェンにある工場で再生可能な原料と100%グリーン電力を使用して生産されるため、標準的なBASFの樹脂材料と比べても製品カーボンフットプリント( PCF )が低くなる(BASFの従来製品に於ける製品カーボンフットプリントの算出はISO 14067:2018の要件およびガイダンスに準拠)。

 

製品の成り立ちそのものが優れたドロップインソリューションという事実

 

それゆえBASFは、当該製品のPCF( プロダクト・カーボン・フットプリント )評価を詳細に示すデータを介して、その評価の透明性を担保している。

 

加えてこのPESU樹脂は、製品の成り立ちそのものが優れたドロップインソリューション( 化石由来の製品と同じ品質や性能を保ちながら再生可能な製品やリサイクル可能な製品へと移行できる究極の解決策 )であるため、再認証や射出成形や押出成形といった既存の製造工程の変更を全く行わずに従来製品と同等の性能が確保されるという強みを持つ。

 

BASFのグローバルビジネスディベロップメントUltrason®担当者のエリック・ガベルス氏は、「BASFは、バイオマスバランスに優れたポリエーテルスルホンを提供する世界初の企業です。

 

この度、当社のUltrason®ポートフォリオに新たに加わったPESU樹脂の提供で当社は、お客様のサステナビリティ目標の達成を早い段階から支援し、循環型ソリューションに向けたグリーントランスフォーメーションの実現を支援していきたいと考えています。

 

今回のUltrason® E 2010の製造に必要な化石原料の50%は、ISCC PLUSの認証を取得したバイオ循環型原料に置き換えられており、最終的なUltrason® E 2010 BMBグレードへの割当量は39%となります」と結んでいる。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。