NEXT MOBILITY

MENU

2022年1月11日【自動車・販売】

ボルボ、2021年通年で販売増。日本はPHEVが85%増

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

ボルボ・カーズは1月11日、2021年通年の世界販売台数が5.6%増の698,693台となったことを発表した。

 

また、ボルボ・カーズによると、電気自動車(BEV)またはプラグインハイブリッド・パワートレインを搭載した「リチャージ」モデルの2021年の販売台数は、前年比で63.9%増加。2021年の総販売台数のうち、リチャージモデルが占める割合は27%となった。

 

2021年におけるオンライン販売台数は、前年比で316%増加している。

ボルボ・ロゴ

12月の世界販売台数は64,436台となり、前年同月比で18.1%減少した。これは、部品の供給不足により、生産、納車に大きな影響が及んだためであり、ボルボ車の需要は引き続き堅調に推移しているという。

 

12月に全世界で販売されたボルボの新車の約40%がリチャージモデルで、そのうち電気自動車(BEV)は7.4%を占めた。欧州では、リチャージモデルの販売シェアは約60%、アメリカでは販売台数全体の30%近くを占めた。

 

日本での販売台数(登録台数)は16,633台となり、前年比で7%増加した。12月単月の登録台数は1,843台となり、前年同月比2%の増加となった。日本でもリチャージモデルであるPHEVの販売が好調で、2021年は1,688台を販売し、通年の販売台数に占める割合は10.1%、前年比85%増加となった。

 

米国での販売台数は122,173台となり、前年比で10.9%増加、12月は10,793台を販売した。

 

中国での販売台数は171,676台となり、前年比で3.0%増加、12月は14,642台を販売した。

 

欧州では、同社のリチャージ車の旺盛な需要が販売実績を支え、累計販売台数は1.8%増の293,471台となった。12月の欧州での販売台数は、28,561台であった。

 

世界的には、2021年の1年間にXC60が215,635台(2020年:191,696台)販売され、引き続きボルボ・カーズのベストセラーモデルとなっている。2位にはXC40が続き、総販売台数は201,037台(2020年:185,406台)、XC90は108,231台(2020年:92,458台)で3番目の販売モデルとなっている。

 

日本ではXC40が6,434台でベストセラーモデルとなり、2位にXC60(3,546台)、3位にV60(2,934台)となった。

 

地域別販売台数は以下の通り。

 

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。