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2023年12月1日【一部改良】

トヨタ、燃料電池自動車の「MIRAI」を一部改良

坂上 賢治

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Z<オプション装着車>

 

トヨタ自動車は12月1日、一部仕様変更した燃料電池車(FCEV)「ミライ(MIRAI)」を発表した。販売は12月18日から開始される見込み。メーカー希望小売価格(消費税込み)は7,261,000円~8,610,000円となっている。( 坂上 賢治 )

 

ちなみに初代ミライは、2014年12月15日に販売を開始。現行の2代目にあたるモデルは、FRスタイルの高級車向けのTNGA GA-Lプラットフォームをベースに、ボディ剛性や静粛性向上を図り、FCスタック(燃料電池)の小型・高出力化や、水素タンクの最適配置化などで、前後50:50の重量配分を実現。環境性能だけでなく、運転自体も充分以上に愉しめるクルマとして2020年12月に発売された。

 

 

今回は、この2代目に対して先進安全装備の充実化やスマホ連携機能の強化などの他、以下の仕様改良等を実施し運転支援機能の充実が図られた。

 

– 先行車やカーブに対しての減速支援とステアリングの支援を行うプロアクティブドライビングアシストを筆頭とする最新の「トヨタセーフティセンス」を搭載して安全装備を充実させた。

 

– トヨタチームメイト[アドバンストドライブ(渋滞時支援)]、[アドバンストパーク(リモート付)]を設定し、高速道路渋滞時一定条件下(レーダークルーズコントロール+レーントレーシングアシスト作動中に、ドライバーが前を向いているなど)での運転負荷軽減や、安全安心な駐車支援を実現した。

 

– 12.3インチTFTカラーメーターの採用を拡大し視認性を向上させると共に、全64色の室内イルミネーションを採用した。

 

 

– ドライブレコーダー、専用のスマートフォンアプリでスマートフォンを携帯していれば画面操作なしでドアのロック、アンロック、エンジンスタートができるデジタルキーをオプション設定させるなど。

 

 

なお現行ミライは、先の通りで水素の充填量を拡大させて巡航距離も拡張。走行性能の向上も伴い、車両完成度は大きく向上し、ドライビングプレジャーも大きく進化している。

 

またミライから派生した水素スタックの一部構成パーツは、BMWなどの他メーカーへの提供の他、貨物車両、バスや列車など乗用車以外への転用もかなり進んでおり、ミライの開発コストの平準化という面ではトヨタ側も熱心だ。

 

そうしたなか今後の課題は、一時期、拡大したかに見えた水素ステーションの開設スピードの向上と、通常期の営業時間の拡大に掛かっている。実際、既に競合だったホンダ・クラリティは生産中止となっており、今後、ミライを延命させるため、駆動用蓄電池を併設するなど、現行車両とは異なるコンセプトの車両を考えざる得ない可能性も有り得る。

 

そもそも日本国内の交通環境下だけに限っても、例えば、貨物用途の商用水素燃料電池車両の場合、現段階では、水素タンクの搭載スタイルひとつとってもメーカーを超えた車体構成の統一が図られておらず、未だ実証段階から抜け出せていない。

 

結果、水素を燃料とする車両数(市販車)そのものが限られていることも、今の充填インフラ普及を停滞させる要因のひとつとなっている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。