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2020年2月7日【新型車】

トヨタL&F、主力フォークリフトに安全運転支援機能

NEXT MOBILITY編集部

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豊田自動織機のトヨタL&Fカンパニーは、主力商品である1.0~8.0トン積エンジンフォークリフト「GENEO(ジェネオ)」と1.0~3.5トン積電動フォークリフト「gene B(ジェネビー)」に、4月1日から、一部安全運転支援機能を標準搭載する。

トヨタL&F + 豊田通商・ロゴ

近年、自動車業界では、「自動ブレーキ」や「ペダル踏み間違い時加速抑制装置」等、先進安全技術を搭載した「安全運転サポート車」の普及が促進されるなど、交通事故の未然防止対策が進んでいる。

 

一方物流業界でも、作業現場における安全意識の高まりを背景に、「安心・安全」な操作をサポートする機能を搭載したフォークリフトの普及促進が、メーカーに求められていると云う。

 

このような状況を受け、今回、トヨタL&Fは、従来オプション設定としていた安全運転支援機能の中から特に「走行制御」と呼ばれる機能を、主力フォークリフトに標準搭載することとした。

 

具体的には、最高速度を管理者が設定した速度以下に制限する機能や、積荷の状態(揚高と荷重)を検知し車両の加速/減速を自動的に制限する機能等。例えば、オペレーターがあせって作業を行い、積み荷を高く上げたままアクセルを急激に踏み込むような誤操作をした場合でも、安定した走行・作業を維持するよう制御する。

 

トヨタL&Fでは、1998年から、旋回時の安定性を確保(後輪スイングロック制御)する機能や、高揚高時のマスト角度を自動で制御(マストティルト制御)する機能など、「車両の転倒」・「荷崩れ」の防止に貢献する独自の安全システム「SAS(System of Active Safety)」を主力フォークリフトに搭載するなど、物流現場における、「安心・安全」をサポート。

 

今回標準搭載する安全運転支援機能との相乗効果で、フォークリフトによる事故抑制に一層貢献できるとしている。

 

gene B(写真は1.5tタイプ)

gene B(写真は1.5tタイプ)

 

 

[標準搭載する主な安全運転支援機能]

 

■速度管理機能

 

管理者等があらかじめ最高速度を設定しておくとその速度以上で走れなくなる機能。オペレーターは速度超過に気を配る必要がなくなり、管理者も速度違反を警戒する必要がなくなる。

 

・対象車種:GENEO(gene Bには既に標準搭載)

 

■ 荷崩れ防止のための加速/減速制限機能

 

オペレーターが積み荷を高く上げたままの状態で、アクセルを急激に踏み込む(離す)、またはアクセルを踏み込んだままディレクションレバー*を走行位置に入れる、といった誤操作を行った場合でも、加速/減速を制限することで安定した走行・作業に寄与する機能。

 

・対象車種:GENEO, gene B

 

*:フォークリフトの進行方向を指示するためのレバー。

 

 

[メーカー希望小売価格(標準仕様)]  (一部安全運転支援機能の標準搭載により価格を改定)

 

■代表型式

 

<機種、型式、積載トン数、希望小売価格(千円/税抜き価格)>

– gene B、8FB15、1.5、3,211

 

 

※タイトル写真:GENEO(3.5tタイプ)。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。