DCMを全グレードに標準搭載

コネクティッドサービスに関する具体的な内容のプレゼンテーションは、同社の副社長兼トヨタコネクティッド代表取締役社長の友山氏（写真下）が担当。

新型モデル2台を両脇に揃え説明する様は、まるでアメリカの某IT企業が行う開発者向け発表イベントのようだ。

それによると、今回新型2モデルには、車両の制御ネットワーク（CAN）に接続する車載通信機（DCM）を全グレードに標準搭載。

これらの車両には、トヨタが構築したコネクティッドカー向けの情報インフラである「モビリティサービス・プラットフォーム（MSPF）」から、様々なコネクティッドサービスが提供される。

具体的なサービス概要は以下の通り。

【eケア走行アドバイス】

ナビの目的地設定などで好評のオペレーターサービス。万一ユーザーのクルマに異常が発生した際、車両データから車両の状態を診断し、オペレーターがユーザーに車載マイクとスピーカーを通じてアドバイスを実施。販売店への入庫が必要な場合は、担当販売店、または最寄りの販売店に誘導する

【eケアヘルスチェックレポート】

車両データから車両の状態をセンターが常時診断し、トラブルが発生する前に、担当の販売店からユーザーに整備入庫をおすすめする。

例えば、バッテリーの始動時電圧が徐々に低下し、このままでは始動不良が想定される場合は、担当販売店の業務端末に予防整備のアラームが通知され、販売店のスタッフがそれに基づきユーザーに連絡し、バッテリーの交換をおすすめする。

ちなみに、担当販売店からユーザーへのメッセージは、ナビに配信され読み上げられるので、漏れなく知らせすることが可能

【ヘルプネット】

エアバッグの展開と連動する緊急通報サービス。衝突時の車両データから乗員のダメージを瞬時に解析し、消防本部に送信、消防本部で重症確率が高いと診断される場合はドクターヘリ等が出動し、医師が現場に直行する救命サービスを新たに全国規模に拡大する

上記で、特に注目はオペレータサービス。対応するのは全国のトヨタ店・カローラ店などの販売店になるが、各店舗の担当者を対象に「コネクティッド改善道場」と名付けた研修会等も実施。今後、対応する全国の販売店数を

「3000店舗から5000店舗に拡大する（友山副社長）」

予定だ。