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2022年9月15日【新型車】

スバル、「XV」を世界統一車名のクロストレックへ

松下次男

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日本市場へのクロストレック導入(2023年以降)を皮切り、順次、グローバル展開へ

 

スバルは9月15日、クロスオーバーSUVの新型「クロストレック(CROSSTREK)」を世界初公開した。スバルのエントリーSUVモデルで、日本市場への導入(2023年以降)を皮切り、順次、グローバル展開する。(佃モビリティ総研・松下次男)

 

公開した新型クロストレックは3代目。日本市場の「XV」の後継であり、今回のフルモデルチェンジを機に、車名を北米などで使っているクロストレックにグローバルで統一する。

 

 

オンライン発表会でスバルの中村知美社長は「クルマは楽しいものでなければならない」と述べ、クロストレックを都会からアウトドアシーンまで幅広く活用できるSUVに仕上げたと訴えた。

 

車名のクロストレックはクロスオーバーとトレッキングを兼ね合わせた造語

 

SUVは今や乗用車市場の最大カテゴリーへと拡大しているが、一方で、その分、競合も激化する。こうした中で、スバルは他銘柄との差別化として「よりアウトドアを指向し、アクティビティを高めた」という。

 

 

車名のクロストレックはクロスオーバーとトレッキングを兼ね合わせて造語。XV投入から10年を機に、より車名にちなんだイメージへと近づけ、グローバルでブランドを統一することにした。

 

スバルが力を入れている安全面では、新世代アイサイトを採用。日本市場向けで初となる広角単眼カメラを加えて、プリクラッシュブレーキの対応域を拡大した。

 

 

従来のステレオカメラでは、側面認識にやや難点があったとし、広域単眼カメラでこれらの領域を補い、歴代アイサイトとして最高の性能を実現したという。

 

クロストレックの搭載パワートレーンは各海外市場別に公表される見込み

 

パワートレーンは、日本仕様向けにはモーターアシストの2リットル直噴水平対向エンジンのハイブリッドシステム「e―ボクサー」を搭載する。

 

 

しかし、海外市場向けに搭載するパワートレーンについては「今後、投入にあわせ、市場別に公表する」として見送った。

 

また、具体的な市場投入時期も明らかにしなかった。中村社長は半導体不足問題などもあるが、部品調達などのめどはある程度ついているとし、「日本市場投入後、時間をおかずに海外市場へ投入する」と表明した。

 

 

現状、クロストレックの最大市場は米国。車両価格についても、投入に合わせて公表するとした。

 

新世代アイサイト搭載の他、つながる機能も新たな新サービスへの進化を予告

 

車両サイズ(日本仕様)は全長4480ミリメートル、全幅1800ミリメートル、全高1580ミリメートル。ホイールベースは267ミリメートルの長さ。

 

 

デザインには、厚みを感じさせる高いフード位置により、逞しさを表現したフロントビューを生かす。これにより、個性的なデザインを一層、際立たせ、動的質感にもより磨きをかけたと表明した。

 

また、マルチマテリアルの多層構造により、各素材の風合いを活かした、シンプルでありながら表情豊かなインパネデザインをインテリアに採用。

 

 

さらに大学医学部との共同研究による医学的知見を取り入れたシート構造を取り入れ、車体の揺れが頭部へ伝わることを防ぎ、快適性を高めている。

 

このほか、衝突安全性のポテンシャルをさらに引き上げているほか、コネクティッドサービスについても従来の「つながる安全」機能に加え、利便性や快適性を高める新サービスへと進化させる予定だ。

 

上記諸元注釈

*4:グレードによって仕様は異なる。
*5:ルーフレール・シャークフィンアンテナ無しの場合は、全高-30mm。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。