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2021年8月6日【自動車・販売】

ステランティス、7月販売台数が過去最高を更新

NEXT MOBILITY編集部

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ステランティス・ロゴ

 

 

ステランティスは8月6日、7ブランド(プジョー、ジープ、シトロエン、フィアット、アバルト、アルファロメオ、DSオートモビル)の、7月合計販売台数が3,643台となり、7月として過去最高の販売台数を記録したと発表した。これは対前年比28%プラスの成長で純輸入車市場の伸び率を大きく上回っている。

 

好調を支えた要因は、オリンピック開催期間中とコロナ禍の夏季休暇が重なり、消費者の安全な移動手段としての自家用車需要が引き続き強いこと。特にステランティスの個性豊かなブランドは若い世代から支持され、販売を押し上げたとしている。

 

日本においてステランティスを率いるポンタス・へグストロムは、7月の好業績について次のようにコメントしている。「この7月、ステランティスの日本における2つの子会社は昨年対比でプラス28%と、純輸入車市場の2倍の伸張を記録しました。プジョーとシトロエンは7月の過去最高記録を更新し、アルファロメオは昨年の3倍の台数を売り上げました。ステランティスの7ブランドの年初からの累計合計販売台数は前年比42%の増加で、市場の2倍以上の伸びを見せ、ステランティスは最も成長率の高いグループとなりました。ステランティスの2子会社を統括する最初の月に、幸先の良い船出ができたことを喜んでいます。」

 

 

 

 

 

■7月トピック

・プジョーは引き続き208、2008、3008の新世代デザインモデルが好調。また508は、HYBRIDモデルの追加とOriginal LoveとのコラボレーションによるTVCMの効果により注目が集まった。すべての電動化モデルが想定よりも良い売れ行きを見せている。

・ジープは供給遅延の影響が若干でたが、その間もマイナーチェンジされたコンパスがディーラーへの来客数増加に貢献し、受注は順調に増加した。

・シトロエンでは、BERLINGOの人気によりシトロエンブランドへの認知度が向上し、他モデルに好影響がでている。

・フィアット・アバルトディーラーでは昨年来、改装/移転を急ピッチで進めており、第2四半期には滋賀と徳島の2つの開発準備室を含めて8店舗がオープンした。現時点で、全72拠点中53拠点が改装を完了し、新規および既存顧客両方の来客数が伸びている。

・アバルトは595モデルの人気により、対前年比+17%増であった。

・アルファロメオは、刷新されたジュリアとステルヴィオ、そして今年が最終年となるジュリエッタのいずれも好調を維持した。

 ・DSオートモビルはブランド認知度が上がりつつあり、DS 7 CROSSBACK E-TENSE 4x4の登場が牽引力となって内燃機関版のDS 7 CROSSBACKも含めた全体の販売が上昇している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。