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2023年3月23日【社会インフラ】

シェフラー、インホイールモーターEVを提案

坂上 賢治

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独・シェフラーは独時間の3月23日、3社のモビリティ企業がシェフラー製インホイールモーターを組み込んだ車両開発を進めていると発表した。これらは、道路清掃車、貨物バン、除雪車などで、行政など地域社会のCO2ゼロに大きく貢献するものになるという。

 

シェフラーオートモーティブテクノロジーズのマティアス ジンクCEOは「当社のインホイールモーターは、推進力と制動に必要とされる全てのコンポーネントがホイールリム内に組み込まれている点が大きな特徴です。

 

従って比較的小さな車体であっても、乗員や貨物のためのスペースを充分に確保でき、都市交通に於ける機能性や操作性にみならず、公共性にも優れている点も優位点です。

 

しかも低騒音の電動モーターを開発し組み込むため、走行音そのものも静かで、この結果、街路近隣の居住者に対する加害性が極めて少なく、住宅地であっても長時間稼働する事が出来ます。

そんなインホイールモーターユニットを搭載した小型モビリティを市場投入する最初の企業のひとつがJungoで、同社は「シェフラーのインホイールモーターは街路清掃、除雪、廃棄物収集など、市街に於ける小型モビリティに最適な動力源です」と話している。

 

またシェフラーでEモビリティ部門を率いているヨッヘン・シュレーダー博士は「我々の動力開発に係る技術は、未来の新市場を開拓する立役者でもあります。

 

今後は街路だけに留まらず、教育機関のキャンパス内、工場、物流センター、港湾、空港、大規模な駐車施設などで、更に多くのモビリティとして採択・利用される事になるでしょう。

 

またこれらのモビリティは、決まったルート上で利用される傾向が強く、予測される航続距離と充電時間を推し量るという意味に於いても適しています。

 

併せてもうひとつの重要な利点は、駆動モーターが車輪のハブ内に組み込まれるゆえに、メンテナンスの機会が限られるモビリティであっても長寿命性を訴求する事が出来る点です。

 

実際、我々のインホイールモーターは、電動モーターとギアボックス、機械式ブレーキがホイールベアリングの周りにコンパクトに配置される独自の構造となっています。

 

このコンパクトな設計は、バッテリーの搭載場所だけなく、貨物の積み込み場所などのスペースユーティリティ面でも高い訴求力を持ち合わせています。

 

 

ちなみにギアボックスを含むインホイールモーター自体は、非常にコンパクトで、比較的大出力を求められる場合であっても14インチ程度のリム内に綺麗に収まります。一方、インバーターはハブ内に統合されておらず、車両の利用用途に合わせて、適した場所を選んで搭載すれば良いスタイルです。

 

なお機能的には1台のインバータで、1台または2台のインホイールモーターを制御します。モーター自体の出力は7kWから26kWの範囲で最適化が可能。最大発生出力は1輪あたり60kWも可能です。

 

この際最も重要な要素は、インホイールゆえに各ホイール毎に個別に制御出来る点があります。これにより、冬の道路状況でも、スリップする事無く坂道を走破する事が出来ます」と結んでいる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。