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2024年4月17日【MaaS】

楽天トラベル、レンタカー予約で対応言語を3言語追加

NEXT MOBILITY編集部

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楽天グループ は4月17日、運営する旅行予約サービスの〝楽天トラベル〟に於いて、「英語」と「韓国語」、「繁体字(台湾)」によるレンタカー予約サービス の提供を開始したことを発表した。サービス開始時の対象店舗数は、全国の主要レンタカー会社を中心に約3,000店。連携先は順次拡大予定とのこと。

 

なお、各言語の予約ページは、各所にアイコンを取り入れたシンプルなUI(ユーザー・インターフェース)を採用することで、車の検索から予約ステップまで、誰でも直観的に操作できるようにしていると云う。

 

外国語対応・レンタカー予約サービスの特徴

 

1.フリーワード検索やアイコンによる車種選択で直感的に使える仕様に

予約ページのトップ画面からは、利用日や出発地・返却地のフリーワード入力で、利用できるレンタカーの検索が可能。

 

例えば、空港名や駅名、都市名の入力で、近隣店舗が候補として表示、フライトや列車を乗り継いで移動するような場合や旅先で地理情報がわからない状況でも使いやすい仕様にしたほか、車種条件の指定による検索では、車のサイズ感や車体イメージを分かりやすく把握できるアイコンを参考に希望する車種を絞り込むことも可能とした。

 

また、予約可能な車の検索結果画面では、日本語のレンタカー予約サービスで使用しているプラン名表記の代わりに車名とメーカー名表記を採用。各オプションをピクトグラムで表現するなど、検索から予約完了までがスムーズに進むよう随所工夫を凝らした。

 

トップページ(左)と、レンタカー検索結果ページ(右)。

トップページ(左)と、レンタカー検索結果ページ(右)。

 

2.事業者側ではこれまでの管理画面が利用可能

レンタカー事業者は、他言語向けのサービスに於いても、「楽天トラベル」が提供している日本語版サービスの管理画面を利用して一括で車両・販売の管理が可能。車両の販売設定にあたっては、各言語への自動翻訳機能も利用できる。

 

<サービス概要>
– 対応言語: 英語・韓国語・繁体字(台湾)
– 国内対応店舗数: 約3,000店
– サービス提供: ウェブブラウザのみ
– 決済方法: 現地決済・事前カード決済

*サービス開始時点では、楽天ポイントの進呈・利用は対象外。

 

2023年に年間2,500万人を突破(※1)、コロナ禍以前の2019年の約3,200万人(※2)に迫る勢いで訪日外国人数が回復を続けるなか、楽天トラベルは、それら日本を訪れる人々が安心して予約できるレンタカー予約サービスを提供することで、都市部だけでなく地方への移動手段も拡充し、地方への集客や地域経済の活性化に貢献。

 

また、今後も宿泊や交通を含む様々な旅行予約サービスの提供を通じ、国内外の旅行者の需要に応える商品を提供していきたいとしている。

 

※1:日本政府観光局「訪日外客数(2023年12月および年間推計値)」より。
※2:日本政府観光局「訪日外客数(2019年12月および年間推計値)」より。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。