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2022年3月18日【企業・経営】

ポルシェ、2021年の売上高と営業利益が過去最高に

NEXT MOBILITY編集部

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ポルシェ・ロゴ

 

 

ポルシェAGは3月18日、2021年の売上高と営業利益を発表した。

 

同社によると、2021年の売上高は331億ユーロで、前年より44億ユーロ増加し(前年度の売上高:287億ユーロ)、15%の成長。営業利益は53億ユーロで、前年を11億ユーロ上回り(27%増)、16.0%(前年度:14.6%)の営業利益率を生み出した。売上高と営業利益の両方において史上最高を記録している。

 

また、2021年のネットキャッシュフローは15億ユーロ増加して37億ユーロ(前年度:22億ユーロ)になった。「この数値は、ポルシェが優れたポジションにあることの実証にもなります」と財務およびIT担当の取締役会副会長であるルッツ・メシュケは話す。

 

販売台数では、今回初めて30万台を超え、301,915台(前年度:272,162台)。ベストセラーモデルはマカン(88,362台)とカイエン(83,071台)となった。ポルシェ初のフル電動スポーツカーであるタイカンの販売台数は前年の2倍を超え、41,296台が納車された。911の販売では、38,464台の新記録を樹立した。

 

昨年、ヨーロッパで納車されたすべてのポルシェ新車の約40%が、プラグインハイブリッドまたはフル電動モデルなどの電動車であった。さらにポルシェは、2030年までにカーボンニュートラルに移行することを発表している。「2025年には、すべてのポルシェ新車の半数が電動車、つまりフル電動またはプラグインハイブリッドになることが予定されています」と取締役会会長であるオリバー・ブルーメは述べた。「2030年には、すべての新車に対するフル電動モデルのシェアは80%を超えます。」

 

このような意欲的な目標を達成するために、ポルシェはパートナーとともにプレミアム充電ステーションに投資。独自の充電インフラにも投資しており、バッテリーシステムやモジュール製造などのコアテクノロジーにはさらに大きな投資を行う。新たに設立されたセルフォースグループでは、2024年までに量産準備が整う予定の高性能バッテリーセルを開発および製造している。

 

ポルシェは2021年に、すべての販売地域で販売台数を増やしている。最大の単独市場は再び中国の約96,000台(前年比8%増)。北米でもポルシェが急速に成長し、米国では70,000台(22%増)を超えた。ヨーロッパでも非常に好調な売れ行きを示し、ドイツにおける新車販売台数も約29,000台(9%増)に増加した。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。