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2018年11月16日【新型車】

トヨタ、新型カローラセダンを中国で世界初披露

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車は、11月16日に開幕した中国の広州国際モーターショーで、新型カローラシリーズのセダン(中国名 :「カローラ」および「レビン」)を世界初披露した。

 

新型モデルでは、GA-Cプラットフォームをベースに、国・地域に応じて、アクティブさを強調したスポーティモデル(北米、中国「レビン」、日本など)と、上級感を表現したプレステージモデル(中国「カローラ」、欧州など)の2タイプを設定。

 

2019年春の米国・欧州での販売を皮切りに、2019年央以降、中国など世界150以上の国・地域で順次発売し、日本では、スポーティモデルのカローラをベースとして、国内の顧客や道路環境に合わせて最適化された専用仕様のセダンおよびワゴンが、2019年内に発売される予定。

 

 

カローラシリーズは、1966年に日本で初代を発売して以降、派生車型も含めて、世界で累計約4600万台以上が販売されたトヨタのグローバルベストセラーカー。そのDNAを受け継ぎつつも、時代のニーズにあわせた先進装備や機能を導入し、進化を続けてきた。

 

12代目となる今回のモデルでは、トヨタが進めるクルマづくりの構造改革「Toyota New Global Architecture」(TNGA)をもとに、2018年夏発売のハッチバックや、2019年初旬に欧州などで発売されるワゴンを含めて、グローバルでプラットフォームを統一。効率的な開発を進めて、商品力の大幅な向上を実現すると云う。

 

また、今回から、欧州などで展開するハッチバックやワゴンのシリーズ名を「カローラ」に統一し、カローラブランドのさらなる強化を図る。

 

 

基本性能においては、プラットフォーム刷新により、走行・安全性能などを大きく向上させ。また、グローバルカーとして、世界5大陸で延べ100万キロの走行試験を実施。「走る喜び」がより感じられるクルマに仕上げたと云う。

 

エクステリアは、「シューティング・ロバスト」(骨格で魅せる逞しさとアクティブさを併せ持つデザイン)をコンセプトとし、TNGAプラットフォームの採用により、現行型より全高を低く、トレッドを広げることで、踏ん張り感のある低重心でスポーティなシルエットを実現。

 

 

インテリアは、「センシュアス・ミニマリズム」(シンプルでありながら感性に響くデザイン)をコンセプトとし、薄型インパネによる開放感と、センタークラスターなど集約された機能部品とのコントラストで、上質なデザインを追求した。

 

 

また、新型モデルでは、国・地域の使用特性に応じて、TNGAの新型パワートレーン(2.0L Dynamic Force Engine、Direct Shift-CVT、6速MTほか)など、様々なパワートレーンを設定。

 

加えて、最新のハイブリッド技術を搭載したモデルを新たに90以上の国・地域に投入し、また、先進安全装備においても、国・地域に応じて最新のToyota Safety Senseの設定を拡充。カローラは、今後それぞれの普及を推進する役割を担っていく。

 

 

さらに、コネクティッド機能・サービスを国・地域ごとに提供。中国では、車載通信システムのDCM(Data Communication Module)が標準搭載され、24時間・365日の見守り、ジャスト・イン・タイムなサービスなどを提供する「トヨタコネクティッド」(中国名「豊田智行互聯」)を全グレードに設定。米国ではApple CarPlayやAmazon Alexaとの連携によるマルチメディア機能、欧州では、事故や急病時にオペレータに接続して緊急車両を手配するサービスなどが利用できる。

 

 

世界初披露に際して、開発責任者を務めるチーフエンジニア(CE)の小西良樹 氏は次のように語っている。

 

「新型モデルは『見てカッコよく、乗って、走って楽しいクルマ』を目指して開発しました。

 また、クルマ本来の楽しさだけではなく、新たな価値を生み出すつながる機能として『コネクティッド』も拡充することで、世界中のお客様のモビリティライフを豊かにするクルマにしていきたいと考えています。

 世界中に数多くのお客様がいるカローラシリーズは、トヨタがTNGAの取り組みを通じて進めてきた『もっといいクルマづくり』の成否を占う重要なクルマだと考えています。お客様には、トヨタのクルマづくりが変わったことを必ず実感いただけると確信しています」。

[新型カローラ シリーズ セダン 主要諸元(現行型との差)]

 

※ 広州国際モーターショー展示車

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。