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2022年12月20日【新型車】

EVモーターズジャパン、幕張で新型観光EVバスを披露

坂上 賢治

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今回初出展となったF8 series6-Coach観光バス( 8.8m )

 

EVモーターズ・ジャパン( 本社:福岡県北九州市若松区、代表:佐藤 裕之 )は新型EV観光バスをリリース。先の11月22日に幕張メッセで開催された〝第8回バステクin首都圏〟で、同車両を初披露した様子を12月20日に公開した。

 

写真左から、国土交通省・事務次官の藤井氏、EVモーターズ・ジャパン代表の佐藤氏、国土交通省・自動車局長の堀内氏、EVモーターズ・ジャパン上級顧問の久志本氏

 

第8回バステクin首都圏での参加者数は約980人余り。初出展したのは先の通りで全長8メートルの「F8 series6-Coach観光バス」で、当日は25名が試運転を、400名以上が試乗に参加した。

 

 

当該車両には、同社の独自技術を駆使して据え付けた「アクティブ・インバータ」が搭載されており、3.49リットルの大容量トランクルームを備えた上で280キロメートルの航続距離を実現している。

 

EVモーターズ・ジャパンが、新たな開発車両に新型アクティブ・インバータを搭載した理由は、通常タイプの車載インバータでは走行時の反応速度に満足出来なかった事。また加速減時の出力コントロール時に幾つもの出力ピークが発生する事が気になった事が切っ掛けだという。

 

 

ちなみにそのような複数の出力ピークを持つ車両は、使用電力の多くが熱ロスになりがちで、それらはバッテリーの劣化や電力消費の増大などの悪循環を引き起こす。

 

しかし新たに開発したアクティブ・インバーターは、電池の劣化予測と出力の最適化制御をBMU( バッテリーマネジメントユニット )が担い、アクティブ・インバータ自体がダイレクトにモーター駆動を制御する。

 

 

それゆえマイクロ秒単位でのトルク制御が可能となり、発進時・坂道走行・加減速に電力消費を適切にコントロール出来る事からスムーズな出力制御を作り出せるとしている。結果、バッテリーの〝劣化防止=長寿命化〟が実現。電力消費の〝大幅低減=航続距離の延長〟が可能になったと謳っている。

 

なお冒頭の280キロメートルの航続距離を走り切るために車載蓄電池は210kWhのサイズを搭載しているため、非常時の移動用電源やBCP対策に役立つなど様々な用途でも活用出来る。加えてオプション搭載で、側面やルーフ部分へ薄膜ソーラーパネルを搭載させる事も可能だという。

 

 

EV観光バス( 8.8m )の主要諸元
寸法:8,650 × 2,490 × 3,450
ホイールベース:4,500
乗車定員:35人
座席数:35( 座席33+助手席1+運転席1 )
寸法( L+W+H ):2,010+2,270+490
トランクルーム容量:3.49リットル
バッテリー容量:210kWh
航続距離:280km
*試験条件:定速40km/h、負荷重65%、エアコンオフ

 

会社概要
会社名:株式会社EVモーターズ・ジャパン
本社所在地:福岡県北九州市若松区白山1-18-7
代表取締役社長:佐藤 裕之
設立:2019年4月
資本金等:2,965,200,000 円
事業内容:・電気自動車及び充電ステーションの販売・メンテナンス
[取扱車両] バス・トラック・トライク・特殊車両等
・電気自動車のリース、レンタル、ESCO事業
・蓄電池・PVを活用した再生可能エネルギー事業
電話番号:093-752-2477
問い合わせフォーム:https://forms.gle/B9sPDcm4DMV1W8F56
HP:https://www.evm-j.com

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。