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2022年6月13日【新型車】

三菱自「eKクロス EV」が発表約1カ月で月販目標の4倍受注

NEXT MOBILITY編集部

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三菱自動車工業は6月13日、軽規格のバッテリー式電気自動車(以下、軽BEV)「eKクロス EV」の先行受注が、5月20日の開始から約1カ月で月販売目標850台の4倍となる約3,400台(6月12日時点)に達したと発表した。

 

「eKクロス EV」の国の補助金(*1)を受けた場合の実質価格(*2)は、税込184万8,000円から。全国の系列販売会社および楽天市場店で16日より販売される。

三菱自動車・ロゴ

「eKクロス EV」は、SUVテイストの軽自動車“eKクロスシリーズ(*3)”に新設定されたBEVモデル。軽自動車としての取り回しの良さや広い室内空間に、EVならではの滑らかで力強い走りと静粛性、先進の運転支援機能やコネクティッド技術、そして日常使いには十分な一充電走行距離180km(WLTCモード/*4)等を特徴とし、「G」と「P」2つのグレードを展開。

 

「G」グレードでは、“7インチカラー液晶メーター”や“イノベーティブペダル オペレーションモード”を備える充実装備とし、上級仕様の「P」では、それらに加えて“SOSコール”や“9インチスマートフォン連携ナビゲーション”、そして“LEDフロントフォグランプ”や“15インチアルミホイール”なども標準装備している。

 

受注者からは、補助金活用によるガソリン車と遜色ない実質購入金額や、日常使いに十分な航続距離と自宅で充電できる手軽さ、SUVテイストのアクティブな外観デザイン、広々とした室内空間などが好評。特に自治体独自の補助金制度が設けられた地域に住む、家族で複数台の自動車を所有する客層からの注文が活発であると云う。

 

また、注文客の約6割が上級グレード「P」を選択、その内86%が運転支援機能の“マイパイロット パーキング”や“マイパイロット”を含むパッケージメーカーオプション「先進安全快適パッケージ」を装着しているとのこと。

 

 

<eKクロス EVの注文状況>

 

■グレード別構成比

・P(57%):G(43%)

 

■主要メーカーオプション装着率

【P】
・先進安全快適パッケージ:86%
・プレミアムインテリアパッケージ:29%
・ルーフレール:23%

【G】
・寒冷地パッケージ:63%
・先進安全パッケージ:29%
・アクティブパッケージ:10%

 

■主要ボディカラー構成比

・ナチュラルアイボリーメタリック:18%
・ホワイトパール/ブラックマイカ:16%
・ミストブルーパール/カッパーメタリック:12%
・ミストブルーパール:12%

 

*1:令和3年度補正予算「クリーンエネルギー自動車・インフラ導入促進補助金」および令和4年度予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」の対象となり、550,000円の補助金が交付される。
*2:車両本体価格(メーカー希望小売価格2,398,000円~2,932,600円[消費税10%込])から補助金額を差し引いた購入金額。リサイクル料金、保険料、消費税以外の税金、届出等に伴う諸費用は含まれない。
*3:軽ハイトワゴン「eKクロス」、軽スーパーハイトワゴン「eKクロス スペース」。
*4:軽自動車及びコンパクトカーのユーザーの約8割は、1日当たりの走行距離が50km以下(三菱自動車調べ)であることから、大半のユーザーは2日間充電せずに走行できると想定。

 

 

■(三菱自動車)eKクロス EV:https://www.mitsubishi-motors.co.jp/lineup/ek_x_ev/index.html
■(三菱自動車)eKクロス EV スペシャルサイト:https://www.mitsubishi-motors.co.jp/lineup/ek_x_ev/special/

■三菱自動車公式楽天市場店:https://www.rakuten.ne.jp/gold/mitsubishi-motors/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。