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2020年8月20日【新型車】

三菱ふそう、EVトラック「eCanter」に先進安全装置搭載

NEXT MOBILITY編集部

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eCanter新型モデル(撮影用特別仕様車)

 

 

三菱ふそうトラック・バス(以下、MFTBC)は、電気小型トラック「eCanter」に先進安全装置を標準搭載し、国内で8月からリース販売する。その後、欧州及びアジア太平洋地域でも随時販売を開始する。

三菱ふそう・ロゴ

eCanterは、電気駆動システムに、モーター(最大出力135kW、最大トルク390Nm)と、370V・13.5kWhの高電圧リチウムイオンバッテリーパックを6個搭載した、急速充電で最大約1.5時間、普通充電で最大約11時間で約100km走行が可能な、車両総重量7.5トンクラスの量産型電気小型トラック。2017年の販売開始以来、世界全体で160台以上が稼働しており、合計200万キロ以上の走行実績がある。

 

 

eCanter新型モデル(撮影用特別仕様車)

eCanter新型モデル(撮影用特別仕様車)

 

 

安全面が強化された新モデルでは、衝突被害軽減ブレーキ「Advanced Emergency Braking System(AEBS)」を新規搭載。フロントバンパーの高精度ミリ波レーダーが、前方の走行車両または静止車両や動いている歩行者を検知し、衝突の危険を察知するとドライバーに警報を発し、ブレーキを作動して衝突回避をサポートする。

 

また、車両安定性制御装置「Electronic Stability Program(ESP)」により、車両姿勢をセンサーで常時検知。カーブでの横転等の危険性が生じた場合、モーター駆動や4輪のブレーキ力を制御して車両姿勢を適正な状態にして横転の危険回避を支援。

 

さらに、車両逸脱警報装置「Lane Departure Warning System(LDWS)」では、ウィンカー操作を行わずに車両が車線を逸脱した場合、白線認識カメラが車線逸脱を検知し、ドライバーにブザーで注意を喚起し、ドライバーの安全運転をサポートする。

 

 

eCanter新型モデル(撮影用特別仕様車)

eCanter新型モデル(撮影用特別仕様車)

 

 

eCanterの新モデル発表に際して、三菱ふそう代表取締役社長のハートムット=シック氏は、以下のように話している。

 

「環境に配慮した物流ニーズは、世界規模で現在急速に高まっています。三菱ふそうはEVトラックのパイオニアとしてゼロ・エミッション輸送の実現に貢献し、eCanterは国内外の様々なお客様のもとで稼働中です。

 より新しく進化を遂げたeCanterは、環境に配慮した輸送実現に向けた私たちの取り組みの証です。三菱ふそうはさらに、2039年までに全ての新型車両をCO2ニュートラル化するビジョンの実現に向けた取り組みも今後加速していきます」。

 

 

[標準搭載される先進安全装置]

 

・衝突被害軽減ブレーキ(Advanced Emergency Braking System:AEBS)

 

フロントバンパーに搭載したミリ波レーダーにより、前方の走行車両または停止車両、さらに移動中の歩行者を検知し、衝突の危険を察知するとドライバーに警報を発し、衝突の危険が高まるとブレーキを自動的に作動し、衝突回避や衝突時の被害軽減をサポート。

 

 

 

 

・車両安定性制御装置(Electronic Stability Program : ESP)

 

車両姿勢を常にセンサーにて感知し、カーブでの横滑り、横転等の危険性が生じた場合、モーター駆動や4輪のブレーキ力を最適に制御し、危険回避をサポート。

 

 

 

 

・車線逸脱警報装置(Lane Departure Warning System: LDWS)

 

高速道路などでウィンカー操作を行なわず、車両が車線を逸脱した場合、白線認識カメラが逸脱を検知し、ドライバーにブザーとメータークラスタ内Ivis(マルチ情報システム)の表示にて、安全走行を促す。

 

 

 

 

■(三菱ふそうトラック・バス)eCanter:https://www.mitsubishi-fuso.com/ja/product/ecanter/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。