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2020年10月27日【自動車・販売】

マツダ、サステナビリティ&アニュアルレポート2020を発行

NEXT MOBILITY編集部

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マツダ・ロゴ

 

 

マツダ(本社:広島県安芸郡、代表取締役社長兼CEO:丸本明)は10月27日、CSR(企業の社会的責任)の取り組みをまとめた「マツダサステナビリティレポート2020」と、経営・財務情報をまとめた「アニュアルレポート2020」を公式ウェブサイトで公表したことを発表した。

 

 

今回公表した「マツダサステナビリティレポート2020」は詳細版(日本語)のほかに、詳細版(英語版)、会社案内兼ダイジェスト版(日本語版・英語版)を12月までに順次発行を予定しており、「アニュアルレポート2020」については日本語版を8月31日、英語版を9月4日に公表している。

 

 

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左:「マツダサステナビリティレポート2020」

右:「アニュアルレポート2020」

 

 

「マツダサステナビリティレポート2020」主な内容

 

 

• トップメッセージ
– 中期経営計画で定めた3つの重点領域への取り組み
– コロナ禍の経験をてこにしたビジネス構造の変革とステークホルダーへ向けた取り組み
– 事業活動を通じた社会課題解決への取り組みとSDGs達成への貢献

 

• 特集
– 技術開発長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」の実現に向けた取り組みや、マツダ初の量産電気自動車「MAZDA MX-30」の開発に込めた想い
– 創立100周年を迎え、これまでマツダを支えてくださった皆さまへ感謝の気持ちをお伝えする取り組み

 

 

その他、マツダのCSRにおける6つの領域、「お客さま満足」「品質」「安全」「環境」「人間尊重」「社会貢献」での取り組みを紹介している。

 

 

 

「アニュアルレポート2020」主な内容

 

 

• 社長メッセージ
– 中期経営計画の発表や新世代商品の導入など、2020年3月期の取り組み
– コロナ禍における取り組みや、中期経営計画見直しの方向性

 

• 企業価値向上に向けた取り組み
– 創立100周年を迎えたマツダの飽くなき挑戦の歴史や歩み
– 中期経営計画の主要施策や財務指標
– 「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」の実現に向けた取り組み、新世代商品

 

• 持続的成長を支える取り組み
– マツダのCSR、コーポレートガバナンスや内部統制など経営管理体制

 

• 事業概況
– 日本・北米・欧州・中国・その他市場における販売実績や施策

 

 

「マツダサステナビリティレポート」:https://www.mazda.com/ja/csr/report/download/
「アニュアルレポート」:https://www.mazda.com/ja/investors/library/annual/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。