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2024年6月25日【自動車・販売】

マークラインズ、2024年5月のEV販売月報

坂上 賢治

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マークラインズ は6月25日、電気自動車の世界販売の約90%をカバーする主要15カ国を対象に、グローバル市場に於ける電気自動車の台数情報及び販売動向を分析した2024年5月の電気自動車( BEV / PHV / FCV )販売月報( 商用車を除く、推計値を含む )を掲載した。

 

対象国;中国、米国、日本、インド、ドイツ、フランス、ブラジル、英国、韓国、カナダ、イタリア、タイ、ノルウェー、スウェーデン、フィンランド
注)過去の台数データの一部に修正が入った。
  2024年1月よりタイを集計対象に加えた。
  中国の販売台数(出荷台数)は輸出台数を除く集計値となった。

 

電気自動車( BEV / PHV / FCV )のシェア
主要12カ国とノルウェー、スウェーデン、フィンランドの北欧3カ国( 計15カ国 )に於ける5月の電気自動車販売台数は116.4万台だった。前年同月比で24.6%増加し、前月比でも13.8%増となった。

 

5月の電気自動車シェアは22.8%で、前月から1.8ポイント増加した。1~5月の電気自動車の累計販売台数は、前年同期比24.2%増の485.8万台となり、自動車販売台数全体に占めるシェアは19.9%だった。

 

HVの5月の販売台数は前年同月比で10.0%増、前月比1.0%減の36.7万台だった。シェアは前月から0.4ポイント減の7.2%となった。1~5月のHV累計販売台数は188.5万台、前年同期比で15.6%増加し、自動車販売台数全体に占めるシェアは7.7%となった。

 

 

主要メーカーの電気自動車販売台数推移
メーカー別( 大手主要メーカー、Tesla、中国系大手電気自動車メーカー )の電気自動車販売台数推移は以下の通り。

 

 

BYDが、前月から2.2万台増の30.2万台で首位を維持。2位のTeslaは前月から3.6万台増の12.7万台となった。3位はGeelyで前月から0.7万台増の8.3万台。4位のVWグループは0.6万台増で6.3万台。GMグループは前月から0.3万台増の5.4万台で5位だった。

 

BYDが過去最多だった31.6万台(2023年12月)に次ぐ台数を記録したほか、前月に大きく販売が落ち込んだTeslaも4月末の値下げ効果か、前年同月と同水準にまで回復した。その他のメーカーも概ね前月比増となっており、6月以降の台数増加にも期待が掛かる。

 

この他、国別/メーカー別/パワートレイン別の電気自動車シェアや販売台数推移を掲載している。
・各国の電気自動車シェアと推移
・BYD、Tesla、Geelyの電気自動車販売動向
・主要メーカーのパワートレイン別販売構成比
(参考)主要12カ国の自動車販売動向(全パワートレインを含む)

 

詳しくは下記リンク先を参照されたい
https://www.marklines.com/ja/report/statistics_evsales_202405?rf=prtimes

その他、マークラインズの情報プラットフォームのサービス紹介は以下の通り
https://www.marklines.com/ja/lp/vehicle-electric.html?rf=prtimes

 

・電動車(HV/EV/PHV/FCV)販売台数
・5年後までの新型EVやxEVのフルモデルチェンジ情報
・電動車600モデル超のデータベース
・環境規制 (排ガス・燃費/CO2 等)
・EV関連部品(バッテリー、e-Axleほか)のシェア・供給情報、サプライヤー検索
・EVの分解調査レポート、電動パワートレインの展示会取材情報
・各国・地域の電動化政策、新興EVメーカーや電池メーカーの動向など最新ニュース

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。