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2024年6月1日【新型車】

Jeep、NYSEから自社ブランド初のBEVを披露

坂上 賢治

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Jeepブランドは5月31日( 米NY発 )、ニューヨーク証券取引所( NYSE )でJeepブランドCEOのアントニオ・フィローザ氏とステランティスの経営陣が開会のベルを鳴らし、世界初のJeep製バッテリー電気自動車( BEV )の2024 Jeep Wagoneer S Launch Edition( 2024 ジープ・ワゴニアS ローンチエディション )の予約受注開始を祝った。

 

前日の5月30日にニューヨーク市から世界初公開されたジープ・ワゴニアSは、今秋に米国とカナダのディーラーを経て顧客の手に到着する予定。ステランティスでは、先行予約で最初にハンドルを握ったドライバーは、0→60mph加速3.4秒、トルク617ポンドフィート、目標航続距離300マイル以上を存分に体験できる謳っている。

 

ジープ・ブランド北米部門のシニアバイスプレジデント兼責任者を務めるビル・ペファー氏は、「2024年型ジープ・ワゴニアSローンチエディションを受注頂くことは、とても簡単かつシンプルな手順だけで完了します。

 

現段階でジープ・ワゴニアSは、ローンチエディションのワンタイプのみの販売ですので、Jeep.comにアクセスして詳細を入手し、新しく公開された画像を閲覧し、特定のモバイル決済サービスを介して返金可能な100ドルのデポジットを決済。

 

後は外装色を選び、地元のディーラーを選択して予約頂くだけで逸早く、世界初の電動Jeepをお愉しみ頂けます。またて全てのローンチエディションには、48アンペアのレベル2家庭用充電器か、Free2move Chargeによる600ドルの公共充電クレジットの何れかの選択肢が含まれています」と話している。

 

 

なおジープブランドが実施する同車のプロモーションは、ニューヨーク市から全米の主要なEV市場に至るまで、ニューヨーク証券取引所のファサードに3,500平方フィートを超える看板を設置。

 

Volta充電ステーションネットワークを乗っ取って、ブランドメッセージを全国2,000以上のスクリーンに表示し、ペンシルベニア駅全体にデジタルウォールやキオスク看板を設置するなど積極的で、170以上の屋外ディスプレイで同社初のグローバルBEVの認知度を高め、日々の通勤路に於いて消費者の注目して貰える施策を巡らせている。

 

ジープのディーラー網も新型ジープ・ワゴニアSの発売に向けて準備を進めており、インフラの改善、BEV製品に特化したトレーニング、充電ステーション、サービスベイ、リフト、EVメンテナンス専用ツールの設置に投資中だという。

 

2024年型ワゴニアS ローンチエディションは、EV認定のジープブランドディーラーで今秋から販売開始となり、米国メーカー希望小売価格は71,995ドル(配送料1,795ドルを含む)からとなっている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。