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2021年11月16日【SDGs】

次回の買い替えは約4割がBEVを検討。KINTO調べ

NEXT MOBILITY編集部

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KINTOは11月16日、「電気自動車(BEV)への関心度調査」の結果を発表した。

 

 

■調査概要
・調査概要:電気自動車(BEV)への関心度調査
・調査方法:インターネット調査
・調査期間:2021年11月1日〜11月4日
・有効回答:現在クルマを保有しており、かつSDGsを他人に説明できると回答した人550名

 

現在保有しているクルマ、「ガソリン車」が約7割で最多
「あなたが現在保有しているクルマの種類を教えてください。」と質問したところ、「ガソリン車」が69.3%、「ハイブリッド自動車(HEV)」が30.4%、「ディーゼル車」が6.9%という回答となった。

 

 

 

次に買い換えたいクルマ、第1位「ハイブリッド自動車」56.4%、第2位「電気自動車」37.8%
「あなたがクルマを買い換えるとしたら、次は何を選びたいですか。」と質問したところ、「ハイブリッド自動車(HEV)」が56.4%、「電気自動車(BEV)」が37.8%、「ガソリン車」が37.1%という回答となった。

 

 

 

「電気自動車」を選んだ理由、約6割が「環境に優しいから」
「買い替え後のクルマとして、電気自動車を選んだ理由」を質問したところ、「排気ガスがなく環境に優しいから」が59.6%、「走行コストが安いから」が49.0%、「カーボンニュートラルに配慮しているから」が45.7%という回答となった。

 

 

 

「電気自動車」を選んだ理由、「家で充電できる」「災害時の電源」などの声も
「買い替え後のクルマとして、電気自動車を選んだその他の理由」として、「家で充電できるから」「災害時の電源」など153の回答を得ることができた。

 

<自由回答・一部抜粋>
・68歳:家で充電できるから
・61歳:災害時の電源
・45歳:モーターが魅力
・46歳:コストが、安いから。
・40歳:燃費が良いから。
・40歳:エコカー減税があるから
・52歳:ガソリンスタンドの減少

 

 

「電気自動車」を選ばない理由、「車両価格が高額」が53.8%で最多
一方で、「電気自動車を選ばなかった方にその理由」を質問したところ、「車両価格が高額」が53.8%、「外出先で充電できる場所が少ない」が50.0%、「フル充電で走れる距離(航続距離)が短いから」が47.7%という回答となった。

 

 

 

買い換えたいクルマに「電気自動車」を選ばない人の約7割が、「電気自動車」の試乗機会があれば、「乗ってみたい」と回答
「買い替え後のクルマとして、「電気自動車」以外を回答した方に、電気自動車に試乗できる機会があれば、乗ってみたいと思いますか。」と質問したところ、「非常に思う」が18.1%、「やや思う」が49.1%という回答となった。

 

 

 

「電気自動車」に期待すること、「車体価格の値下げ」が71.8%
「電気自動車に期待したいことを教えてください。」と質問したところ、「車体価格を下げてほしい」が71.8%、「外出先でも充電できる環境を増やしてほしい」が60.9%、「フル充電で走れる距離(航続距離)を伸ばしてほしい」が60.9%という回答となった。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。