NEXT MOBILITY

MENU

2022年12月23日【自動車・販売】

いすゞ、路線バス「エルガ」と「エルガミオ」を改良

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

いすゞ自動車・ロゴいすゞ自動車は12月23日、大型路線バス「エルガ」と中型路線バス「エルガミオ」を改良し、同日より全国一斉に発売すると発表した。

 

今回の改良では、ドライバー異常時対応システム(Emergency Driving Stop System/以下、EDSS)への自動検知機能の追加と、周囲の照度に応じて自動的にヘッドランプのロービームを点灯/消灯するオートライト機能の追加に加え、バックカメラとモニターを標準装備とするなど、主に安全性の向上が図られた。

[主要改良点]

①EDSSに自動検知機能を追加

2019年に標準装備されたEDSSは、走行中にドライバーが急病などで安全に運転できない状態に陥った場合に、乗客やドライバーが非常ブレーキスイッチを押すことで、減速して車両を停止させるものであったが、今回、ピラーに搭載されたカメラでドライバーの脇見や居眠り、異常をモニターする自動検知式EDSSを採用(国内の路線バス初採用)。

 

<自動検知式EDSSについて>

・脇見や居眠りを検知:運転席シートのバイブレーターで注意。
・ハンドルに伏せる等、運転姿勢の崩れを検知:

運転席シートのバイブレーターに加え、運転席のEDSSスイッチを点滅させて運転の継続が可能な状況にあるかを確認。その後、ドライバーの異常(※)を判定するとEDSSが自動で作動し、減速して車両を停止させる。その一方、車内の乗客には、音声アナウンスと赤色フラッシャーランプにより、異常時であることを伝達。さらに、車外には、ホーンを鳴らし、ハザードランプとブレーキランプを点滅させて異常事態を知らせる。

 

 

※ドライバーの異常:国交省ガイドライン規定の7パターン(突っ伏し・うつむき・仰け反り・えび反り・首のみ横倒れ・横倒れ・横もたれ)をドライバーステータスモニターが検知した場合。なお、マスクやサングラス等で顔の一部が隠れると検知できない場合がある。 ※ドライバーの異常:国交省ガイドライン規定の7パターン(突っ伏し・うつむき・仰け反り・えび反り・首のみ横倒れ・横倒れ・横もたれ)をドライバーステータスモニターが検知した場合。なお、マスクやサングラス等で顔の一部が隠れると検知できない場合がある。

 

 

②2025年度燃費基準適合

・自動車の省エネルギー化と地球温暖化対策の更なる推進のため策定された、2025年度を目標年度とする新たな重量車(GVW3.5トン超、トラック・バス等)の燃費基準に対応。大型路線バス「エルガ」で2025年度燃費基準値を達成した。

 

③法規対応

・周囲の照度に応じて、自動的にヘッドランプのロービームを点灯/消灯するオートライト機能を追加し、夕暮れ時や夜間走行時の視認性を向上(オートライト法規:2023年10月から)。

・バックカメラとモニターを標準装備し、車両後退時の事故抑制に貢献(バックカメラモニター法規:2024年5月から)。

 

④バス車内の抗菌対策・換気性能の向上

・新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた取り組みとして、車内の握り棒や伝い歩き棒など多くの人が直接触れる部分の抗菌化を標準仕様とした。

・新たに一部座席の足元にエアアウトレットグリルを追加するなど、車内外からの排気・吸気能力の向上を図り、換気性能を向上。

 

(いすゞ)バス:https://www.isuzu.co.jp/product/bus/

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。