いすゞ自動車（以下「いすゞ」）は２月１４日、国際的に影響力のある国際環境非営利団体ＣＤＰより、２０２１年の「サプライヤー・エンゲージメント評価（ＳＥＲ）」において、最高評価である「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」に認定されたと発表した。

調査対象となった企業は約１３，０００社を超え、その内「リーダー・ボード」に認定されたのは世界で５００社超、日本で１０５社であった。なお、いすゞが「リーダー・ボード」に認定されるのは、昨年に続き２年連続となる。

ＣＤＰ「サプライヤー・エンゲージメント評価」では、気候変動に対する企業の取り組みについて「ガバナンス」「目標」「スコープ３管理」「サプライヤーとの協働」の４つの分野から評価される。今回、いすゞが「リーダー・ボード」の認定を受けたのは、商品生産から廃棄までのライフサイクル全体を通じたCO２削減活動に取り組む姿勢や、気候変動リスク対応、そしていすゞが納入を受けるサプライヤーとのエンゲージメントが評価されたもの。

いすゞは、２０５０年の社会が豊かで持続可能であるために、いすゞグループが環境面で目指すべき姿を明確にした「いすゞ環境長期ビジョン２０５０」を策定し、２０２０年３月に公表した。また、２０２１年５月に策定した「中期経営計画２０２４」においては、「ＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）を視点とする経営への進化」を重点課題と定めている。