１７年振りに小型トラック「エルフ」・中型トラック「フォワード」を刷新

いすゞ自動車は３月７日、同社初となる量産バッテリー電気自動車（ＢＥＶ）の小型トラックなどをパシフィコ横浜（横浜市）で世界初披露した。１７年ぶりに小型トラック「エルフ」および中型トラック「フォワード」をフルモデルチェンジし、エルフにＢＥＶの「ＥＬＦ　ＥＶ」を設定。ＢＥＶトラックも日本を皮切りに順次、グローバル展開する。（佃モビリティ総研・松下次男）

「いすゞワールドプレミア２０２３」と銘打って開いた発表会で片山正則社長は量産ＢＥＶトラックの投入に当たり、日本で物流用車両の「半分をいすゞグループが担っており、その責任は重い」と強調するとともに、カーボンニュートラルの実現に向け「世の中に希望を届けたい」と表明した。

全面改良した新型エルフは、新たな開発手法「Ｉ－ＭＡＣＳ（イスズ・モジュラー・アーキテクチャー・アンド・コンポーネント・スタンダード）」を採用することにより、ディーゼル車やＢＥＶなど様々な動力源を同じプラットフォームで搭載可能にした。

新型エルフに搭載したＥＬＦ　ＥＶは２０キロワットアワー（ｋＷｈ／個）のコンパクトなバッテリパックを開発し、車格や使われ方に応じて高電圧バッテリーを２パック（４０ｋＷｈ）から最大５パック（１００ｋＷｈ）搭載できるモジュール方式を採用する。

ＢＥＶトラックのベース車両は「３年前に完成」、以降は理想型を追求

片山社長はＢＥＶトラックについてベース車両は「３年前に完成」しており、その時点から複数の事業者にモニター調査をお願いしてＢＥＶトラックの理想形を追求してきたという。

そこで分かったのが「多くのバッテリーを積載し走行距離を伸ばせば安全というわけでなく、充電インフラへの投資、電気料金などトータルでサポートすることが重要」と指摘する。

そこで、いすゞはＥＬＦ　ＥＶの投入にあわせ、商用ＢＥＶ投入の検討のサポート、導入課題の解決、ＣＯ２（二酸化炭素）排出量削減効果の定量化、脱炭素化提案によるカーボンニュートラル実現に向けたトータルソリューションプログラム「ＥＶｉｓｉｏｎ」を構築し、３月７日からサービスの提供を開始した。

全面改良した新型エルフはデザイン、エコノミー、安全性、コネクテッドなどの進化に加えて、時間外労働の上限規制によりドライバー不足など物流運輸業界で課題となる所謂「２０２４年問題」に対応し、ホスピタリティ面も充実させている。

ドライバー目線で、運転しやすさ、扱いやすさを改良したほか、ドライバーの上方、前方、側方のクリアランスを大幅に拡大。乗降性、操作性を向上させた。

独自の稼働コネクテッドサービス「プレイズム」を新型エルフにも提供

エコノミーでは、ＡＴ免許で運転可能な９速ＤＣＴ（デュアルクラッチトランスミッション）のＩＳＩＭ（イスズ・スムース・インテリジェント・トランスミッション）を新開発し、省燃費の４ＪＺＩエンジンと組み合わることで、更なる省燃費化を実現。全車２０２５年度燃費基準を達成する。

安全面では、プリクラッシュブレーキ、全車速車間クルーズ、レーンキープアシスト、ドライバー異常時対応システム、可変配光型ＬＥＤヘッドランプなどを国内小型トラックに初搭載する。

さらにコネクテッドでは、商用車テレマティクス「ＭＩＭＡＭＯＲＩ」およびいすゞ独自の稼働コネクテッドサービスの高度純正整備「プレイズム」を新型エルフにも提供するほか、商用ＢＥＶ対応のＭＩＭＡＭＯＲＩを新規に開発するなど、サポート体制を充実させる。

エルフシリーズ全体の国内目標販売台数は年間４万台。エルフ（ディーゼル車、標準キャブ）の車両価格（東京地区、諸費税込み）は６４８万１２００円。

新型フォワードは高度化・複雑化する物流業界の課題に対応するため、内外装を全面改良するとともに、装備・安全機能の大幅拡充を行い、２０２３年夏に販売開始する予定だ。