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2024年11月27日【新型車】

ホンダ、2機種のパーソナル向けEV二輪車をインドで発表

坂上 賢治

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インド市場の特性や顧客嗜好を取り入れた同国専用モデル

 

本田技研工業(ホンダ)は11月27日、インドで交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:(モバイルパワーパック イー)」2個を動⼒⽤電源に採⽤した「ACTIVA e:(アクティバ イー)」、固定式バッテリーを搭載した「QC1(キューシーワン)」の電動⼆輪パーソナルコミューター2機種を発表した。

 

ホンダは、2024年を電動二輪車のグローバル展開元年と位置付けており、電動二輪市場への参入を本格化に際して今年2機種をインドネシアで発表。今回公開したACTIVA e:とQC1は、「2030年までに、グローバルで電動モデルを30機種投入」する車種での、それぞれ12機種目、13機種目に相当するものとだとしている。

 

 

より具体的にはACTIVA e:に関しては、インドの主要3都市に於いてバッテリーシェアリングサービス「Honda e:Swap(ホンダ イースワップ)」を展開。固定式バッテリーを搭載したQC1も含めて両モデルともインド国内での生産となり、インド市場で高まる電動モビリティへのニーズに応じて電動コミューターのラインアップを強化する。

 

上記のACTIVA e:は、インド市場を包括する自社製二輪車で最量販モデルにあたる「ACTIVA」のボディー・フレームをベースに新規開発したもの。交換式バッテリーHonda Mobile Power Pack e:を動力源として2個搭載した排気量110cc相当の電動コミューターモデルとなっている。

 

動⼒⽤電源には、交換式バッテリーのHonda Mobile Power Pack e:を2個使⽤。Honda独自開発の自社製ホイールサイドモーターを採⽤し、定格出力4.2kW、最大出力6.0kWを発揮。また磁気回路と構造の最適化により高効率化を図ることで、日常の使い勝手に十分な航続距離102kmを実現させている。

 

デザインは、インドの顧客層から定評のあるACTIVAのスタイリングを踏襲しながら、一目で電動二輪車とわかるシンプルなスタイリングと、フロントコンビネーションライトおよびリアコンビネーションライトやウインカーをLED化することで先進性を演出した。

 

なおこれに併せてインドの主要3 都市(ベンガルール、デリー首都圏、ムンバイ)では、Honda Power Pack Energy India Private LimitedがバッテリーシェアリングサービスHonda e:Swapを展開していく構えだ。

 

 

対してQC1は、これまで自社内で培ったガソリン車の技術やノウハウ、信頼性を踏襲したモデルにあたり、通学など日常の近距離移動に最適な動力性能を実現すると共に、経済性を重視する顧客への最適な選択肢として、インド市場専用に2025年春に投入するモペッドとなる。

 

動力用電源には、高いエネルギー密度と長いサイクル寿命を実現するバッテリーセルを採用した、1.5kWhの固定式バッテリーを搭載。専用充電器による家庭での充電が可能。後輪にコンパクトなインホイールモーターを採用し、定格出力1.2kW、最大出力1.8kWを発揮。またパワーコントロールユニットがモーター出力を効率的に制御することで、一充電あたりの航続距離は80kmを達成した。

 

 

デザインは、安心感と先進性を共存させた仕上げとし、ヘッドライトは凹凸のないフラッシュサーフェスデザインとすると共に、アイコニックな表情を演出。灯火器には夜間走行時の安心感にも貢献する高輝度なLEDを採用している。

 

メーターには、5インチの液晶メーターを採用。スピードメーターに加え、バッテリーの残量表示などさまざまな情報をシンプルに表示することで利便性を高めた。加えてシート下には、ヘルメットを収納するスペースの他、小物の収納が可能なラゲッジボックスを確保。フロント部内側にはフロントインナーラックと、携帯端末の充電にも便利なUSB Type-Cソケットを標準装備。日常で使い勝手のよい機能を備えている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。