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2022年4月25日【トピックス】

ホンダ、中国発の新型EVの予約受付を5月から開始

NEXT MOBILITY編集部

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e:NS1。

e:NP1(左)とe:NS1(右)。

 

本田技研工業(ホンダ)の中国に於ける四輪車生産販売合弁会社である東風本田汽車(以下、東風ホンダ)は、4月25日、新型電気自動車(EV)「e:NS1(イーエヌエスワン)」を26日に発売し、また、5月には同じく四輪車生産販売合弁会社である広汽本田汽車が、新型EV「e:NP1(イーエヌピーワン)」の予約受付を開始すると発表した。

 

中国初のホンダブランドEVの「e:NS1」と「e:NP1」は、独創、情熱といったホンダのものづくりのDNAと、最先端の中国の電動化・知能化技術の融合により、開発された「e:N(イーエヌ)」シリーズの第1弾。「心動 未体験EV」をコンセプトに、乗る人の心を揺さぶる新しい価値が数多く取り入れられていると云う。

honda・ホンダ・ロゴ

[e:Nの主な特長]

 

走行性能では、様々な走行シーンに於いて瞬発的な出力と繊細な制御を両立する電動モーターや、510kmの航続距離(中国CLTC基準)を実現する大容量バッテリー、専用のボディー骨格などから構築される「e:N Architecture F(イーエヌ アーキテクチャー エフ)」を新開発。さらにはスポーツモデルの開発で培った空力技術など、ホンダ独自の技術も注がれており、ホンダらしい走りが追求されていると云う。

 

 

また、知能化技術では、中国で展開されている最新コネクティビティーのEV専用・新世代技術「Honda CONNECT 3.0(ホンダ コネクト)」や、15.1インチの大型ディスプレーオーディオを標準装備。他にも、安全運転支援機能として、ドライバーの脇見運転や眠気などを検知するのドライバーモニタリングカメラ(DMC)が設定される。

 

エクステリアデザインでは、フロントに発光する「Hマーク」エンブレムを、リアに従来のHマークに代わる新たな「Honda」エンブレムを採用するなど、e:Nの新たなアイデンティティーが表現されている。

 

 

ホンダは、「e:NS1」、「e:NP1」を皮切りに、中国で2027年までに10車種のe:Nシリーズを投入すると共に、販売、生産など、バリューチェーン全体で、電動化の取り組みを加速していくとしている。

 

e:NP1。

 

 

[電動化への取組みについて]

 

1.販売での取組み:オンライン店舗の本格展開、ショールームの刷新

 

「e:NS1」と「e:NP1」の発売に合わせ、オンライン店舗の本格展開を開始。オンライン店舗では、一対一の対話などで検討から注文までを行うと共に、e:Nの“一触未来”の世界に案内し、全く新しい購入体験を提供すると云う。

 

また、従来からのショールームも刷新。広汽ホンダでは、北京、上海、広州などの店舗を皮切りに、EV専門店の展開やショッピングモールへの出店を開始し、東風ホンダでは既存の全店舗で「e:Nブランドコーナー」を展開していく。

 

広汽ホンダの電動車専門店イメージ(左)と東風ホンダのe:Nブランドコーナー(右)。

広汽ホンダの電動車専門店イメージ(左)と東風ホンダのe:Nブランドコーナー(右)。

 

 

2.生産での取り組み:広汽ホンダ、東風ホンダでEV専用工場を建設

 

今後ラインアップを拡大する「e:Nシリーズ」を、安定的に生産・販売していくため、広汽ホンダ、東風ホンダ共に、2024年の稼働開始を目指しEV専用工場を建設する。

 

東風ホンダのEV専用工場(左)と広汽ホンダのEV専用工場(右)(共にイメージ)。

東風ホンダのEV専用工場(左)と広汽ホンダのEV専用工場(右)(共にイメージ)。

 

 

中国でのホンダブランドEV・第1弾の発売に際して、ホンダの常務執行役員 中国本部長の井上勝史氏は、以下のように話している。

 

「今回、e:Nシリーズの第1弾として、e:NS1とe:NP1を中国のお客様にお届けできることを大変嬉しく思います。HondaはEV時代においても唯一無二のクルマづくりを信念とします。中国には既に多くのEVの選択肢がありますが、e:Nは、その中でも別次元の気持ち良さ、楽しさを極める独自の価値を提供し、EVの楽しさを再定義します」。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。