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2018年7月6日【テクノロジー】

ホンダ、量産車初のハイブリッドスクーターを9月発売

NEXT MOBILITY編集部

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ホンダは、第二種原動機付自転車(原付二種)スクーターの「PCX」シリーズに、量産二輪車用として世界初(※1)となるハイブリッドシステムを採用したスクーター「PCX HYBRID」をタイプ設定し、9月14日(金)に432,000円(税込)で発売(※2)する。

 

 

 

PCX HYBRIDは、2018年4月に発売したPCXをベースに、新たに高出力型リチウムイオンバッテリーを搭載し、エンジン始動や発電を担うACGスターターに駆動アシストの機能を追加。これにより、従来の同クラススクーター(※3)を超える機敏なスロットルレスポンスや、高い動力性能を実現したとしている。

 

また、走行状況やライダーの好みに合わせて、モーターのアシスト力を変更できる2つのモードを設定。快適な走行と適度なアシストを両立し低燃費に寄与する「Dモード」と、アシストを強めてよりスポーツ性を高めた「Sモード」により、モーターアシスト特性の切り替えを可能としている。

 

PCXシリーズは、ダブルクレードル構造のフレームに、同社のスクーター用グローバルエンジン「eSP(イーエスピー)」(※4)を搭載。全灯火器にLEDを採用し、「Honda SMART Key システム」などを装備している。

 

※1:2018年7月時点 Honda調べ。
※2:PCX HYBRIDは受注生産、「Honda 二輪EV取扱店」での取り扱いとなる。
※3:Honda 125ccクラス4ストロークエンジン搭載スクーター。
※4:enhanced(強化された、価値を高める) Smart(洗練された、精密で高感度な) Power(動力、エンジン)の略で、低燃費技術やACGスターターなどの先進技術を採用し、環境性能と動力性能を高めたスクーター用エンジンの総称。

 

 

■販売計画台数(国内・年間):2,000台

 

■メーカー希望小売価格(消費税8%込み):432,000円(税抜き本体価格:400,000円)

* 価格(リサイクル費用を含む)には保険料・税金(消費税を除く)・登録などに伴う諸費用は含まれない

 

 

[PCX HYBRIDの主な特徴]

 

■量産二輪車用として世界初のハイブリッドシステムを採用

 

PCXのボディーサイズに納まるコンパクトなハイブリッドシステムを採用し、「利便性」と、モーターアシストによる「機敏なスロットルレスポンスと高い動力性能」の両立を実現した。

 

・エンジンの始動とアシストは、高出力型の48V系リチウムイオンバッテリーをエネルギー源に、アシスト制御やバッテリー監視機能などを持つ「パワードライブユニット(PDU)」を介し、駆動アシストの機能を追加したACGスターターにより行う。

 

・ACGスターターによるアシストは、スロットル操作にともなうアシスト開始から、約4秒間(※5)作動。アシストはスロットル開度に合せたセッティングとし、走行状況に応じた加速を可能とした。

 

・アシストによるトルクの増大で、加速性能の向上とモーターならではの、より機敏なスロットルレスポンスを実現した。

 

・走行状況やライダーの好みに合わせて、快適な走行と適度なアシストを両立し低燃費に寄与する「Dモード」と、アシストを強めてよりスポーツ性を高めた「Sモード」の、2つのモーターアシスト特性の切り替えを可能とした。

 

・高いエネルギー密度のリチウムイオンバッテリーと、バッテリー残量などを管理する「バッテリーマネージメントユニット(BMU)」をリチウムイオンバッテリーパックに収納し、コンパクトなバッテリーユニットとした。

 

・フルフェイスヘルメット1つを収納可能(※6)な容量23L(※7)のラゲッジボックスの後方にリチウムイオンバッテリーを、フロントカバー内にPDUを配置、125ccスクーターの限られたスペースに効率よく搭載することで、利便性、ゆとりあるライディングポジション、取り回しの良さを確保した。

 

・メーターパネルに、ハイブリッドシステムの情報を表示。スピードメーターや時計、平均燃費に加え、モード表示、エンジンへのアシストレベルやリチウムイオンバッテリーへのチャージレベル、リチウムイオンバッテリーの残量計などをディスプレイに表示する。

 

・アイドリングストップ・システムは、PCXに対し開始までの時間を短縮し、停車時の静粛性や燃費向上を図った。

 

※5:モーターアシストの作動および作動時間は、スロットル開度、エンジン回転数、リチウムイオンバッテリーの状態などで異なる。また、アシスト時間は、アシスト開始から最大トルクを約3秒間継続し、その後1秒間で徐減させていく仕様。

※6:ヘルメットの形状・大きさによっては入らない場合がある。

※7:Honda測定値

 

■安全・使い勝手に関する装備

 

・灯火器類にLEDを採用。

 

・フロントのみが作動するABS(アンチロックブレーキシステム)を採用。

 

・Honda SMART Key システムを採用。スマートキーを携帯して車両に接近することで、メインスイッチノブの解施錠が可能。

[主要諸元]

■道路運送車両法による型式認定申請書数値(★の項目はHonda公表諸元)
■製造事業者/Honda Vietnam  製造国/ベトナム  輸入事業者/本田技研工業株式会社

※8:燃料消費率は定められた試験条件のもとでの値。使用環境(気象、渋滞など)や運転方法、車両状態(装備、仕様)や整備状態などの諸条件により異なる。

※9:定地燃費値は、車速一定で走行した実測にもとづいた燃料消費率。

※10:WMTCモード値は、発進、加速、停止などを含んだ国際基準となっている走行モードで測定された排出ガス試験結果にもとづいた計算値。走行モードのクラスは排気量と最高速度によって分類される。

 

■ホンダ「PCX」のHP:http://www.honda.co.jp/PCX/?from=newslink_products

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。