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2020年11月19日【テクノロジー】

ホンダ、新型「N-ONE」を発売

NEXT MOBILITY編集部

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Hondaは、新型軽自動車「N-ONE(エヌワン)」を11月20日に発売すると11月19日発表した。

 

 

新型N-ONEでは、Nシリーズの提案する“Nのある豊かな生活”という想いのもとに日本の生活と時間を見つめて、日々の生活に寄り添いながら長く使えて飽きがこない、末永く愛せるクルマを目指した。

 

 

エクステリアは、「丸・四角・台形」をN-ONEらしさを構成する基本のかたちと定めながら、よりN-ONEらしさを感じさせるデザインに磨き上げた。インテリアは、必要なもの以外を大胆に削ぎ落とすとともに、Honda乗用車の原点であるN360から継承する「M・M思想※1」から生まれた、燃料タンクを前席の下に収めるHonda独創のセンタータンクレイアウトにより、ミニマルで心地よい室内空間を追求した。

 

 

 先進の安全運転支援システム「Honda SENSING(ホンダ センシング)」を標準装備。軽自動車の6MTでは初めて※2、ACC<アダプティブ・クルーズ・コントロール>※3とLKAS<車線維持支援システム>を採用し、周囲の状況を認識してドライバーをサポートする。

 

 

 運転席にはホールド性の高いセパレートシートを採用し、RSには軽自動車初※4のFFターボと6MTの組み合わせを設定するなど、通勤・通学や買い物といった街乗りからロングドライブまで、日々クルマを運転するなかで身近に「運転の楽しさ」「操る喜び」を感じられるよう、走行性能を磨き上げた。

 

 

※1 マン・マキシマム/メカ・ミニマム思想。人間のためのスペースは最大に、機械のためのスペースは最小限にして、クルマのスペース効率を高めようとする、Hondaのクルマづくりの基本的な考え方

※2 Honda調べ(2020年11月現在)

※3 CVT車には渋滞追従機能付ACC<アダプティブ・クルーズ・コントロール>を設定

※4 Honda調べ(2020年11月現在)

 

 

■販売計画台数(月間)

2,000台

 

 


 

新型N-ONEの主な特長

 

■デザイン

 

エクステリア

 

新型N-ONEは、N360のデザインを継承した初代N-ONEを構成する「丸・四角・台形」を基本のかたちと定め、このタイムレスデザインをベースに、走る楽しさと安全性を感じられるデザインを追求。バンパーやグリルは垂直に立てながら、バンパー下部を踏ん張り感のある造形とし、彫りの深いヘッドライトを配することで、前進する勢いを演出。リアは左右のバンパーコーナーに向かって水平に広がるラインに横長のリフレクターを配することでワイド感を強調し、後ろからも安定性を感じられるデザインを採用した。

 

インテリア

 

 「心地よい開放感」を高めるため、ミニマルな室内空間を追求。運転席では運転する楽しさを、助手席ではミニマルながらくつろげる空間を目指し、インストルメントパネルを大胆にそぎ落としながら、メーターの端から助手席の端まで伸ばしたデザインを採用。ドライバーがスムーズかつ的確に情報を取得し、操作できるように、異形2眼コンビネーションメーターを採用した情報系と、ステアリングホイール周辺にさまざまなスイッチを配置して、見やすさと使いやすさを高めた。

 

 

 

■利便性

 

低床フロアを活かした室内空間

 

・N-BOXのプラットフォームと共通の特許技術「センタータンクレイアウト」により、低床で心地よい室内空間を実現。

・運転席と助手席シートにはセパレートタイプを採用し、運転席と助手席の間にコンソールボックスをレイアウト。造形を見直したインストルメントパネルとあわせ、運転席/助手席から手が届く位置に配したカップホルダーをはじめ、充電用USBジャックやポケットなどのユーティリティーをレイアウト。

 

 

軽初採用のリアシートリマインダー

 

 後席ドアの開閉履歴をもとに、荷物などの置き忘れ注意喚起をメーターに表示する機能を軽自動車で初めて※5採用した。

 

※5 Honda調べ(2020年11月現在)

 

 

 

■運転支援機能

 

Honda SENSINGを全タイプに標準装備

 

 先進の安全運転支援システムHonda SENSINGは、8つの機能に加え、後方誤発進抑制機能やオートハイビームを装備。

 

 軽自動車の6MTでは初めてACC<アダプティブ・クルーズ・コントロール>とLKAS<車線維持支援システム>を採用し、あらゆるシーンで快適にクルマを使うために必要な安全性能を追求。

 

 

N-ONEに搭載するHonda SENSINGの機能

 

*サポカーS<ワイド>に該当

 

①衝突軽減ブレーキ<CMBS>

②誤発進抑制機能※6

③歩行者事故低減ステアリング

④先行車発進お知らせ機能

⑤標識認識機能

⑥路外逸脱抑制機能

⑦渋滞追従機能付※6ACC<アダプティブ・クルーズ・コントロール>

⑧LKAS<車線維持支援システム>

⑨後方誤発進抑制機能※6

⑩オートハイビーム

 

※6 CVT車のみの設定

 

 

安心を高める機能

 

・パーキングセンサーシステムは、リアバンパーに搭載した4つのソナーセンサーでクルマ後方の障害物の接近を検知し、アラーム音とメーターディスプレー表示でドライバーに知らせる。

・オートブレーキホールド機能は、スイッチを押してシステムを作動させると、坂道や信号待ちなどで停止した際、ドライバーがブレーキペダルから足を離しても停車状態を保持。アクセルペダルを踏み込むことでブレーキを自動解除し再発進が可能。

・電子制御パーキングブレーキはスイッチを引き上げるだけでパーキングブレーキが作動し、発進時にはアクセルを踏むと自動解除※7される。

 

※7 アクセルペダルによる自動解除は、運転席のシートベルトが着用されている時のみ作動

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。