ＣＡＴＬ（ 宁德時代新能源科技股份有限公司 ）は１２月８日、２０２４年から２０３０年迄の７年間で、本田技研工業傘下の本田技研工業（ 中国 ）投資有限公司（ 本社：北京、総経理：井上勝史 ）へ合計１２３ＧＷｈ分のＥＶ蓄電池（ ｅ：Ｎ< イーエヌ >シリーズ向け ）を提供すると発表した 。

両社は、２０２０年にＮＥＶ（ 新エネルギー⾞ ／ 中国政府が普及を促すＥＶ・ＰＨＥＶ・ＦＣＶ  ）⽤バッテリーに関する包括的戦略アライアンス契約を締結。これ以降、双方はバッテリーの共同開発、安定供給、リサイクル、リユースといった幅広い領域で協業する事が可能となった。

そこで先の２０２２年１１月に本田技研工業とＣＡＴＬは、中国に於いてホンダｅ：Ｎシリーズの生産・販売規模の拡大のため同車向けバッテリーをＣＡＴＬから一括調達する新会社「衆鋭（ 北京 ）貿易服務有限公司（ HDG< Beijing >Trading Service Co., Ltd ）」を設立した。

これらを踏まえＣＡＴＬは先の通り、本田技研工業（ 中国 ）投資有限公司へ２０２４年から２０３０年迄の７年間、衆鋭（ 北京 ）貿易服務有限公司を通じて、合計１２３ＧＷｈ分のＥＶ用バッテリーを提供する。なお当該バッテリーは、目下ＣＡＴＬが建設を進めている宜春工場にて集中生産される予定だ。

また本田技研工業は今後、中国で２０２７年迄にｅ：Ｎシリーズを１０車種投入。当地でのＥＶ販売を拡大していく構えだ。

対するＣＡＴＬは「バッテリー供給契約は、本田技研工業への長期的な安定したバッテリー供給を確保する事で、両社がｅ-モビリティへの移行に於ける主導的地位を維持する事を可能にし、同協力はその重要なマイルストーンを示します。

ＣＡＴＬと本田技研工業は、それぞれの優位性を活用して競争力を強化。ｅモビリティ化への進展とカーボンニュートラルの達成に貢献します」と述べている。