NEXT MOBILITY

MENU

2021年12月10日【中古車】

カーセンサーの中古車ランク調査、若年層の消費変化に着目

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

株式会社リクルートの中古車情報メディア「カーセンサー」は2022年2月号で、中古車ランキング「カーセンサー・カー・オブ・ザ・イヤー2021」を発表した。昨年の中古車購入台数が、前年比15.4万台増の296万台。購入単価で前年比19.5万円増の155万円となるなか、トヨタハリアー(2020年発売)を首位に選出した。

 

調査要素は、同媒体への20年11月〜翌年10月迄の〝問合せ件数〟と〝集中率〟を順位付けした。その結果は〝早く乗りたい、何が何でも欲しい〟とする消費行動が強く反映されているとした。

 

ちなみに海外でもコロナ禍起因の半導体不足で、新車の入手が困難となって中古車価格が上昇したが、日本国内に於いても世界的な半導体不足の影響により、新車の10月の販売台数は前年同月比マイナス30%超迄落ち込んでいる(日本自動車販売協会連合会および全国軽自動車協会連合会の11月発表に基づく)。

 

また販売店の販売スタイルや消費者心理の変化を背景として、安価で購入しやすいクルマだけでなく、比較的高額な人気車種の最新モデルが流通するようになった。というのは燃料価格の高騰で燃費に嫌気が差し、低燃費車に乗り換える事例が増え、高年式車のタマ数が厚くなったからで、こうした事も「早く乗りたい」とする購入意欲活性の一助となった。

 

そのため納車待ちで手に入りづらい新車よりも、すぐ手に入る中古車の人気はますます高まり、「新型モデルの中古買い」がスタンダードになりつつあるという。

 

また「何が何でも欲しい」とする要素では、昨年生産終了を発表したホンダのS600の事例が挙げられている。同誌調べでは2020年を境に、特に30歳代以下の若年層で中古車購入の意志が高まりつつあるとされ「新型モデルの中古買い」と言う新たな消費行動が主流になるかに注目している。

 

*出典:「中古車購入実態調査2021」リクルート調べ

 

同記事記載のランキングは、リクルートが企画・制作する中古車情報メディア『カーセンサー』が、この1年(2020年11月〜2021年10月)で掲載された全モデルの中から、ユーザーの購入意欲の高さに注目し、ランキングを作成したもの。第8回目の2021年の第1位は「トヨタ ハリアー(2020年発売モデル)」となった。

 

『カーセンサー・カー・オブ・ザ・イヤー 2021』概要
対象データ:中古車情報メディア『カーセンサーnet』
対象期間:2020年11月1日〜21年10月31日
ランキング作成方法:ユーザーからのメール問い合わせ総件数と、各モデル1台当たりの問い合わせ集中率をポイント化し、その合算値の高い順に注目度の高かったモデルをランキング化した。

 

番外編 2021年のクロカン/SUV注目車種ランキング

*出典:「中古車購入実態調査2021」リクルート調べ

 

参考 年齢別 直近で購入した中古車のボディタイプ
【1年以内に中古車を購入した人/単一回答】

*出典:「中古車購入実態調査2021」リクルート調べ

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。