世界的な自動車部品メーカーであるロバート・ボッシュの日本法人ボッシュは、6月6日、2018年の同グループ年次記者会見を東京都渋谷区にある同社本社ビルで開催。

前年比10％増の2,950億円になった日本国内での2017年売上高や、自動運転車向けに新たに開発した「次世代多目的カメラ」や、新しい「ディーゼル技術」等の同社最新トピックスを公表した。

当日は、クラウス・メーダー代表取締役（写真右下）や森川典子 取締役副社長（写真左下）をはじめとする、同社各事業部の責任者らが出席。

メーダー氏による2017年業績と事業報告では、日本国内における第三者連結売上高が、前述の通り、前年比10％増の約2,950億円（約23億ユーロ）となったことを発表。

この好結果に関し、メーダー氏は、

「パワートレイン関連や、世界的に高まる自動車安全の需要に応えた先進安全運転支援分野を含むセーフティーシステム向け製品の取引拡大が、売り上げ増加に貢献」

したこと等に言及した。

また、同社の最新トピックとして、自動運転への活用が見込まれる、新開発の「次世代多目的カメラ」を紹介。

５月に神奈川県のパシフィコ横浜で開催された「人とくるまのテクノロジー展2018」で世界初公開されたこのカメラは、搭載したAIがディープラーニングを行い、従来のステレオカメラ等に比べ、より正確な画像認識を行うことができるのが特徴。

（詳細は「ボッシュ、AI活用の次世代カメラを世界初公開【人くる2018】」参照）

同社は、この新型で、今後より需要が高まるであろう自動運転や安全運転支援システム関連のマーケットへのシェア拡大を図る予定だ。