NEXT MOBILITY

MENU

2021年7月7日【自動車・販売】

BMWグループ、2021年上半期の販売台数が過去最高

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

BMWグループは7月7日、2021年の上半期にBMW、MINI、ロールス・ロイスの3ブランド合計で1,339,080台(+39.1%)の車両を販売し、販売台数記録を更新したことを発表した。

 

この上半期はすべてのブランドで販売台数が増加し、同時期に世界のすべての地域で販売台数を伸ばした。BMWグループの上半期の販売台数も、コロナ禍前の2019年を上回る7.1%の増加となった。

 

BMW AGでカスタマー、ブランド&セールス担当取締役を務めるピーター・ノータは、次のように述べた。

 

「当グループは、堅実かつ収益性の高いセールスの成長の達成に向け順調に歩み進めています。当グループの強力なモデル・ラインアップ、世界全域での顧客からの高い需要、そして優れた営業実績のおかげで、2021年上半期の販売台数において過去最高記録を更新することができました。特に、電気駆動モデルの販売台数が2倍以上に増えたことは極めて喜ばしいことと言えます。」

 

2021年上半期に153,267台を販売したBMWグループは、純電気自動車(ピュアEV)とプラグイン・ハイブリッド車(PHV)の販売台数を前年同期比で148.5%増加させ、エレクトロモビリティが同グループの絶対的成長要因であることを示した。ピュアEVの販売台数は前年同期比183.9%増の36,089台、PHVの販売台数は同じく139.4%増の117,178台となった。

 

「当グループは引き続きモデル・ラインアップの電動化を推進し、2つの重要なイノベーション・フラッグシップ・モデルである『BMW iX(アイエックス)』と『BMW i4(アイフォー)』を導入することでピュアEVラインアップを拡大します。」ノータはこのように説明し、さらに「iXとi4は、BMWのエレクトロモビリティの新時代を体現したモデルであり、これら2つのモデルが11月以降に路上で見られることを楽しみにしています。両モデルの受注率は高く、これら極めてエモーショナルなモデルに対するお客様の強い関心を裏付けるものとなっています。」と続けた。

 

今後はこれらのモデルに加えて販売台数の多いBMW 5シリーズ、BMW 7シリーズ、BMW X1のほか、MINIクロスオーバーの後継モデルもピュアEVモデルを導入する予定である。また2025年までに、ピュアEVの販売台数を年平均50%以上増加させ、2020年の販売台数比で10倍以上にすることを計画している。BMWグループでは、2030年には全世界の販売台数の少なくとも半数をピュアEVが占めるようになると予測している。今後10年間で、BMWグループは合計約1,000万台のピュアEVを投入する予定である。

 

 

半導体は依然厳しい状況

BMWグループは、半導体部品の供給状況を考慮して、生産プログラムに個別の調整を加えた。同グループは半導体部品の供給状況が引き続き厳しいと予測しており、このことが年内のセールスに影響を及ぼす可能性を排除できないとした。

 

 

BMWのセールスは3割を超える増加

2021年上半期には、世界中で1,178,292台(+39.9%)のBMW車が販売された。中でも販売台数の多いBMW 3シリーズは、50%に迫る(+49.1%)伸びを示した。また、BMW 5シリーズの販売台数は33.3%の伸びを示しており、プレミアム・アッパー・ミドルサイズ・セグメントにおける確固たる地位を確立したとしている。4種類の駆動方式が用意されたBMW X3の販売台数は、上半期に43.9%増加。特にピュアEVのiX3(アイエックス・スリー)は大幅に台数を伸ばした。

 

 

MINIブランドの上半期のセールスはおよそ3割増

2021年上半期のMINIブランドのセールスは世界合計で157,799台(+32.6%)を記録し、世界のすべての地域で販売台数を伸ばした。なお、同ブランドの電気駆動モデルは特に顧客の人気を集めており、ピュアEVのMINI SE(エスイー)とMINIクロスオーバーのPHVモデルを合わせると、MINIの上半期の総販売台数の15%以上を占めている。

 

 

BMW M GmbHは第2四半期までの累計販売台数が好調に推移

前年同期比39.4%増の83,357台を販売したBMW M GmbHは、上半期の最高記録更新した。この史上最高の販売台数には、3月から販売を開始したM3(エム・スリー)、M4(エム・フォー)と、さらにX5 M(エックス・ファイブ・エム)、X6 M(エックス・シックス・エム)が大きく貢献。高性能セグメントでは、M440iクーペが成長をけん引している。また、M340iセダンおよびM340iツーリングが一貫して高いセールスを維持していることと合わせて、2021年3月に発売した新型M440iカブリオレもこの成功に大きく貢献している。

 

ロールス・ロイス・モーター・カーズは、すべてのモデルに対する世界的な強い需要のおかげで、2021年上半期には前年比約2倍となる2,989台(+91.6%)を販売した。また、2020年後半に「ゴースト」の後継モデルを投入したことも、2021年上半期の販売台数増に大きく貢献。同社は下半期についても楽観的な見かたをしている。

 

 

BMW Motorrad:ブランド成長戦略が功奏し過去最高の上半期を記録

2021年上半期、BMW Motorradは107,610台(+40.3%)のモーターサイクルおよびスクーターを販売。上半期としては過去最高の実績を記録した。この成功は、上半期に発売した8種類の新型モデルを含む幅広く強力なモデル・ラインアップによるものだとしている。

 

 

地域/市場別のBMW & MINI販売台数

・BMWグループは中国での好調な業績を維持し、上半期の販売台数は前年比41.9%増の467,064台を記録。また、アジアの主要市場である韓国では、前年同期比34.6%増の42,502台を販売した。

 

・米国でのBMWおよびMINIの販売台数は、第1四半期の販売実績を基に、上半期には前年同期比で5割以上の増加となる183,619台(+51.8%)を販売した。

 

・欧州も上半期は好調で、販売台数は3割強(+35.3%)の増加となった。同地域におけるBMWおよびMINIの総販売台数は504,327台に達している。

 

・国内市場であるドイツでの新車登録台数は141,983台で、BMWグループの販売台数は前年同期比22.1%増となった。電気駆動モデルの割合は引き続き上昇しており、ドイツ国内のBMWのほぼ4台に1台が電動モデルになっている。ピュアEVのMINI SEの2021年上半期の販売台数はMINI総販売台数の19%以上を占め、つまり、ドイツで新たに登録されたMINIモデルの3割近くが電動化されていることになる。

 

 

燃費および排出ガス値

– BMW iX3

複合モード電力消費量:17.8~17.5(NEDC)/19.0~18.6(WLTP)kWh/100km

– MINI Cooper SE

複合モード電力消費量:16.9~14.9(NEDC)/17.6~15.2 (WLTP)kWh/100km

– MINI Cooper SE Crossover ALL4

複合モード燃料消費量:2.1~1.9(NEDC)リッター/100km、複合モード電力消費量:14.8~14.1(NEDC)kWh/100km、同CO2排出量:48~44(NEDC)g/km

– BMW M440i xDrive Gran Coupé

複合モード燃料消費量:8.5~8.0(WLTP)リッター/100km、同CO2排出量:193~181(WLTP)g/km

– BMW M440i xDrive Convertible

複合モード燃料消費量:7.4~6.9(NEDC)リッター[8.4~7.8リッター(WTLP)]/100km、同CO2排出量:169~159(NEDC)[192~177(WLTP)]g/km

– BMW M340i xDrive Sedan

複合モード燃料消費量:7.0~6.6(NEDC)リッター[8.2~7.5(WLTP)リッター]/100km、同CO2排出量:161~152(NEDC)[188~172(WLTP)]g/km

– BMW M340i xDrive Touring

複合モード燃料消費量:7.2~6.9(NEDC)リッター[8.4~7.8(WLTP)リッター]/100km、同CO2排出量:166~157(NEDC)[193~178(WLTP)]g/km

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。