横浜ゴムは、2月14日、2018年度連結決算（2018年1月1日から2018年12月31日）を発表した。

売上収益が前期比0.6％増の6,502億円、事業利益（※）が同1.7％増の593億円といずれも過去最高となったが、米国のタイヤ生産子会社のヨコハマタイヤ マニュファクチャリング ミシシッピが、112億円の減損損失を計上したことなどにより、営業利益は前期比1.4％減の535億円。親会社の所有者に帰属する当期利益は同10.9％減の356億円となった。

※日本基準の営業利益に当たる指標として設定。事業利益＝売上収益－（売上原価＋販売費及び一般管理費）で算出。

新車用タイヤは、国内、海外ともにプレミアムカーへの新車装着などは順調に拡大したが、国内では納入車種の切り替えや自然災害による自動車の生産調整の影響などにより販売が低調だったほか、海外においては、中国で自動車販売不振に伴う生産調整などが続き、国内、海外ともに売上収益は前期を下回った。

市販用タイヤは、国内では、乗用車用スタッドレスタイヤ「iceGUARD 6（アイスガード シックス）」をはじめとする冬用タイヤの販売が順調だったほか、グローバル・フラッグシップブランド「ADVAN（アドバン）」シリーズや、低燃費タイヤブランド｢BluEarth（ブルーアース）｣シリーズなどの高付加価値商品の拡販に努めた結果、売上収益は前期を上回った。

一方、海外においては、天候要因や一部新興国における通貨不安、および米中貿易摩擦の影響による販売減少などにより、売上収益は前期を下回った。

MB（マルチプル・ビジネス）では、ホース配管事業が、国内外の建機、工作機械需要が引き続き旺盛だったことに加え、自動車用ホース配管も海外を中心に好調を維持したことで、売上収益は前期を上回った。

工業資材事業では、国内外でコンベヤベルトの販売が好調だったことから、売上収益は前期を上回った。一方、ハマタイト・電材事業および航空部品事業の売上収益は前期を下回った。

オフハイウェイタイヤのATG（アライアンスタイヤグループ）は、農業機械の需要が引き続き回復傾向にあることから、新車用タイヤの販売が好調に推移し、売上収益は前期を上回った。

2019年度の業績予想は、売上収益6,600億円（前期比1.5％増）、事業利益575億円（同3.0％減）、営業利益575億円（同7.5％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益400億円（同12.3％増）を計画している。

■決算ハイライト（百万円）

■事業別（百万円）