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2018年5月1日【自動車部品】

矢野経済研究所、車載モータ世界市場の調査結果を発表

NEXT MOBILITY編集部

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矢野経済研究所は、5月1日、同社が実施した車載モータの世界市場に関する調査結果を発表。2016年に世界需要が約30億個となった車載モータは、燃費向上技術の採用や電気自動車(EV)の普及などで今後も需要が伸び、2025年には約44億個になると予測した。

 

調査は、2017年11月から2018年3月にかけて、自動車システムメーカーやモータメーカーなどを対象に実施。

 

ここでいう車載モータとは、スターターやオルタネータ、各種補機類から次世代自動車(HEV/EV)に用いられる主機モータまで、すべてのモータを対象としている。

 

調査では、2016年の車載モータ世界市場は約29億9,900万個(車両生産台数ベース)に到達し、市場は拡大傾向にあると言及。

 

その背景については、世界規模で厳格化している環境規制が影響しているとする。

 

これは、例えば2021年にCO2排出量が95g/㎞と世界に先駆けて厳しい規制を施行する欧州や、世界最大の自動車市場である中国でも2020年に117g/㎞と主要国に迫る燃費規制目標が定められていることが挙げられる。

 

そういった中で、自動車メーカー各社では今まで以上に燃費改善技術の開発が求められていることが、近年の車載メータの需要増に繫がっていると同社の調査は指摘する。

 

また、燃費向上だけでなく、安全性や利便性の向上を目的とした高機能化でも、これまでの機械式で稼動させていたシステムを電動化(=モータを採用)することで実現していくことを予想。

 

それが、「パワートレイン、シャシなど各領域で車載モータ搭載数増加の追い風になっている」としている。

 

調査では、車載モータの領域別調査も実施。

 

それによると、2016年の世界市場規模において最も大きな比率を占めるのはボディ領域(パワーウィンドウやパワーシート、ダンパモータ等)で、全体の73.6%。

 

最近話題の次世代自動車システム領域(主機モータや電動コンプレッサ、各種電動ポンプ等を含む)は、現状では需要個数が少なく1%にも満たない結果に。

 

但し、同社では今後「次世代自動車の普及に伴い増加が見込まれ、2025年には全体の2.0%を占める」と予測している。

 

この結果によると、電気自動車など次世代自動車への搭載だけでなく、燃費や安全性の向上など、多くの領域で今後も車載モータの需要は増えていきそうだ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。