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2021年6月17日【テクノロジー】

ヤマハら6者、5Gで複数メーカーのロボットを総合的に操作

NEXT MOBILITY編集部

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ヤマハ発動機は6月17日、高速通信規格「5G」を活用し、複数メーカーの産業用ロボットを統合的に遠隔操作する実証実験に成功したと発表した。

 

実証には、異なるメーカーの産業機器を規格の壁を越えて統合するミドルウェアの「ORiN(オライン)」と、「クラウドダイレクト®️」を活用した。ドコモ5Gを活用した産業用ロボットの遠隔操作実験は日本で初めての成功となる。

 

なお、この実証は、ORiN協議会、およびその加入企業であるヤマハ発動機、NTTドコモ、デンソーウェーブ、カワダロボティクス、オフィスエフエイ・コムの5社が共同で実施した。

 

 

 

 

実証は、2021年3月4日~4月7日にドコモオープンイノベーションラボ四ツ谷で実施された。複数メーカーのロボットを使い、操作者の入力デバイスからの信号を「ORiN」で変換し、5Gを経由して遠隔側のロボットを操作した。

 

「ORiN」を介して、ヤマハ発動機製のスカラロボットと、カワダロボティクス製のヒト型ロボットを接続。現場でロボットが動く様子は、5Gを介して遠隔のロボット操作者に届けられ、操作者がディスプレイに映る高精細の映像を見ながら、二つのロボットの動作を入力デバイスで指示した。

 

実証では、異なるメーカーの産業用ロボットであっても、「ORiN」を介することでメーカーの仕様の差分を吸収し、統合的に接続できることが確認できた。また、5Gを使用することで、現場の4K映像をリアルタイムにロボット操作者のディスプレイに表示できることおよび、操作者のロボットへの入力信号のタイムリーな反映ができることを確認できた。その結果、操作者の違和感を軽減し、円滑な操作を実現した。

 

 

 

 

現在、製造業の工場ではさまざまなメーカーの機器が動いており、これらを統合的に制御・監視するためにはソフトウェア側がそれぞれに対応する必要があり、プログラマーの学習コストやメンテナンスコストの増加が懸念されている。また、工場内の機器同士を接続するためにプロトコルごとに大量のケーブルが敷設されており、機器の設置位置の柔軟な変更ができないという課題がある。

 

今回の実証で構築した仕組みを採用することで、遠隔の環境であったとしてもORiNを介して製造業で使用されている異なるメーカーの機器同士を汎用(はんよう)的な言語で接続し、ケーブルを5Gに置き換えることで工場内をワイヤレスに接続し、柔軟なレイアウト変更を実現することが可能となる。

 

今後、ロボットをはじめとして、工場内のさまざまな機器が5Gで接続されることで、工場内のレイアウトフリーの実現や、各工場の設備連携などのさらなる発展が期待される。

 

 

■各社の役割
NTTドコモ:5G・クラウドダイレクトの提供、5G端末の提供
デンソーウェーブ:ORiNおよびロボットとの接続インターフェースの開発
ヤマハ発動機:産業用スカラロボット(YK400XE、RCX340)の提供
カワダロボティクス:産業用ヒト型ロボット(NEXTAGE OPEN)の提供
オフィスエフエイ・コム:システムの構築およびORiNを用いた遠隔操作、ソフトウェア開発
ORiN協議会:実証実験の全体統括

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。