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2021年9月13日【SDGs】

トーヨータイヤ、「サステナビリィレポート2021」を発行

NEXT MOBILITY編集部

 

 

TOYO TIREは9月13日、同社グループがめざすサステナビリィの方向性、また、関連する主な取り組みをとりまとめた年次報告書「Sustainability Report 2021」を発行したと発表した。

トーヨータイヤ・ロゴ

同社は2021年2月に新中期経営計画「中計’21」を発表し、サステナビリティ経営の強化を掲げ、同年4月には経営会議の下に「サステナビリティ委員会」を新たに設置し、推進体制を整えた。

 

社長を委員長とする本委員会では、同社グループが取り組むべきサステナビリティについて、事業を通じて社会に創出していく価値、それらを創出するための基盤、事業活動を進めるうえで備えておくべき基盤、リスクと機会などの観点から議論を重ね、同社グループが優先すべき重要課題を7項目に特定、マテリアリティとして明確化した。同社はマテリアリティを同社の理念と接続しており、今後、サステナビリティと事業経営の統合を図っていくとしている。

 

今回、このような流れのなか、CSRの概念をサステナビリティという言葉に包含することから、これまでの「CSR Report」を今回より「Sustainability Report」へと改称し、さまざまな取り組みを報告する。

 

「Sustainability Report 2021」では、同社グループのサステナビリティへの考え方、コロナ禍における事業継続への取り組み、2020年度の活動報告を中心に紹介している。

 

 

■「Sustainability Report 2021」の主な特長(構成ポイント)
1.トップメッセージ
同社代表取締役社長の清水隆史が、サステナビリティ経営の実現に向けたマテリアリティの重要性を説明し、また加速する「脱炭素」の動きにも積極的に取り組み、グローバル企業、モビリティ企業としての責任を果たしていく決意を表明している。

 

2.TOYO TIREのサステナビリティ
同社グループのサステナビリティに対する考え方と、同社グループのSDGsとの関係性、そして「中計’21」を起点とするサステナビリティ推進体制とTOYO TIREのマテリアリティを説明している。

 

3.新型コロナウイルス感染症拡大への対応、そして、サステナビリティの追求
国際社会に大きな影響を与え続けているコロナ禍のなか、同社グループが社会と自社の持続可能性に向き合い、行なってきた取り組みを紹介している。

 

4.サステナビリティ活動報告
同社グループは、将来の事業環境を想定し、バリューチェーンの各段階において地球規模の社会的課題におけるTOYO TIREの機会またはリスクを特定。そして、同社グループのリソースやソリューションによって課題を解決することで、社会および同社グループの両方に成長をもたらすゴールを「TOYO TIREのSDGs」として策定している。この14のゴールを大別した7つのテーマごとに、取り組むべき課題とその解決に向けた方針を説明し、実際に取り組んだ活動実績を報告する。

 

 

■報告媒体
同社グループでは、日本語と英語で、同社のサステナビリティに関連する活動の概要報告を行なっている。「Sustainability Report」のほか、同社HP内サステナビリティページにて、サステナビリティ活動情報を、随時発信、更新していく予定だ。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。