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2021年9月24日【ケミカル】

東芝+双日+伯CBMM、次世代Li-ion電池の商業化へ

NEXT MOBILITY編集部

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東芝は9月24日、双日およびブラジルのカンパニア・ブラジレイラ・メタルジア・イ・ミネラソン社(Companhia Brasileira de Metalurgia e Mineracao:CBMM)と、ニオブチタン系酸化物(Niobium Titanium Oxide/以下、NTO)を用いた次世代リチウムイオン電池の商業化に向けた共同開発契約を締結したと発表した。

NTOは、リチウムイオン電池の負極材として一般的に使用される黒鉛と比較して、2倍の理論体積容量密度を持つ材料。

 

3社は、2018年6月に、NTOを用いたリチウムイオン電池負極材の共同開発契約を締結し、東芝研究開発センターを中心にその開発を進めてきたが、今回その試作セルの開発が完了したため、今後の商業化に向けた量産プロセスの確立および早期の市場投入に向けたさらなる協業を進める。

 

また今後3社は、主に商用電気自動車用途等に適した高エネルギー密度でかつ急速充電が可能な次世代リチウムイオン電池の2023年度の商業化を目指す。

 

 

2018年6月のNTOを用いたLi-ion電池負極材の共同開発契約締結の様子。

2018年6月のNTOを用いたLi-ion電池負極材の共同開発契約締結の様子。

 

 

CBMMは、ラテンアメリカに於ける電気トラックの開発・生産の先駆者であるフォルクスワーゲン・カミニョイス・イ・オニブス(Volkswagen Caminhões e Ônibus/*)と契約し、NTOを用いた次世代リチウムイオン電池の実導入に向けた実証を行う。東芝と双日はこの実証に協力し、フォルクスワーゲン・カミニョイス・イ・オニブスが設計した新型商用電気自動車に搭載されるNTOを用いた次世代リチウムイオン電池の特性および車両運行データの収集を行う予定。

 

ニオブ(Nb)は、鉄鋼添加剤として主に高張力鋼、ステンレス鋼などの高級鋼材に用いられ、中でも自動車向け鋼材の軽量化・剛性化には不可欠とされる金属元素の一つ。CBMMは、ニオブ市場に於いて世界一位の生産量と販売量を誇り、高い技術力と製品開発プログラムを保有。また、その株主の1社で日本市場向けの総代理店もある双日は、安定的な原料供給体制の構築や用途開拓を進めてきた知見・ノウハウを持つと云う。

 

東芝は、CBMMと双日からのニオブ材料の安定的な供給体制の確保を今後進め、両社のグローバルな顧客ネットワークも活用しながら、急速に拡大する二次電池市場でのシェア獲得を3社で目指していくとしている。

 

*フォルクスワーゲン・カミニョイス・イ・オニブス:フォルクスワーゲン・グループの子会社であるTRATONグループの一員。中南米最大級のトラック・バスメーカーであるフォルクスワーゲンとMANの商用車メーカー。

 

 

[会社概要]

 

<東芝>

– 代表者:代表取締役社長 綱川 智
– 設立:1875年7月
– 資本金:2,005億5,800万円(2021年3月31日現在)
– 売上高:3兆544億円(2020年度)

 

<双日>

– 代表者:代表取締役社長 藤本 昌義
– 設立:2003年4月1日
– 資本金:1,603億3,900万円(2021年6月30日現在)
– 売上高:1兆6,025億円(2020年度)

 

<CBMM>

– 代表者:Eduardo Ribeiro (エドゥアルド リベイロ)
– 設立:1955年
– 資本金:非公開
– 売上高:非公開

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。