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2022年9月9日【ソフトウェア】

ティアフォー、自動運転車用のHDRカメラの量産を開始

坂上 賢治

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ティアフォー(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:武田 一哉)は9月9日、車載規格に準拠した自動運転モビリティ用のカメラを10月より量産を開始すると発表した。生産したカメラは、アイサンテクノロジー、アスメック、岡谷鋼機、PALTEK、菱電商事の代理店5社から販売していく。

 

今後、車載カメラの設計・生産に係る技術は、従来の運転支援機能やレベル2相当の自動運転機能でも重要な役割を担っており、更にレベル3やレベル4相当の自動運転車並びに機能開発に於いても不可欠な装備となる。

 

ティアフォーは、これまでの自動運転機能の開発、実証実験で得た多くの知見とソフトウェア設計のノウハウを注ぎ込み、自動運転機能に最適なパフォーマンスを発揮する車載カメラの開発を推し進めてきた。

 

その結果、様々な自動運転車両への搭載試験で、物体検知や周囲認識で特に優れた性能を発揮する事が確認出来、実際に自動運転車両の標準カメラとして採用されている同製品の量産・量販を開始するに至った。

 

またティアフォーによると同製品は、自動運転や運転支援の領域を超えて、自律移動ロボットや警備・監視など様々な用途でも搭載に掛かる要望を得ている事から、代理店5社のサポートの基で広く市場に提供していく事を決めたとしている。

 

ティアフォーでは、「本カメラはこれまで市場に流通しているカメラと比較し、画質面の特徴に加えてカメラハードウェアとしての高い品質を有しています。またユーザーがアプリケーション開発をスムーズに進めるための様々なサポートを提供します」と話している。

 

また今後の展開についても、「お客さまの幅広いニーズに対応するため本カメラを一般のウェブカメラと同様にUSB接続にてご利用頂けるよう、GMSL2-USB3変換キットの製品化を行います。

 

加えてソニー社製IMX490 CMOSセンサを採用した5.4メガピクセルの高解像度機種(C2)を新たにラインナップに追加した上でカメラ以外のセンサー(LiDARやレーダーなど)や車載コンピュータと統合された自動運転システム開発キットの製品化も推進。

 

それらを市場に提供することで、ティアフォーのビジョンである自動運転の民主化に向けた取組みを加速させていきます」と結んでいる。

 

画質面の特徴

 

その他の特徴

 

サポート面の特徴

 

主な仕様、利用実績は以下の通り
https://sensor.tier4.jp/automotive-hdr-camera-jp

 

GMSL2-USB3変換キット

 

C2カメラ

C1,2.5MPixと、C2,5.4 MPix

 

<製品WEBサイト>
https://sensor.tier4.jp/automotive-hdr-camera-jp

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。